業務機構の変遷

業務機構図(1990(平成2)年7月2日現在)

  1. 不動産開発事業第一部〜不動産開発事業第三部をいう。
  2. 土木営業第一部〜土木営業第七部をいう。
  3. 土木工事第二部〜土木工事第四部をいう。
  4. 営業第一部〜営業第十二部をいう。
  5. 建築設計第一部〜建築設計第八部をいう。
  6. 設備設計第一部〜設備設計第二部をいう。
  7. 不動産開発事業第一部〜不動産開発事業第三部をいう。
  8. 海外建築第二部〜海外建築第四部をいう。
  9. 営業第一部〜営業第十四部をいう。
  10. 開発プロジェクト第一部〜開発プロジェクト第七部をいう。
  11. 営業第一部〜営業第九部をいう。
  12. 海外土木第二部〜海外土木第四部をいう。
  13. 東京営業第一部〜東京営業第八部をいう。
  14. 東京工事第二部〜東京工事第五部をいう。
  15. 設計第二部〜設計第四部をいう。
  16. 技術第二部〜技術第四部をいう。
  17. 設計第一部〜設計第十三部をいう。
  18. 設備設計第一部〜設備設計第三部をいう。
  19. 工事第二部〜工事第四部をいう。
  20. 土木第一〜土木第五、建築第一〜建築第三、構造第一〜構造第三、土質・基礎、振動、環境、音響、環境生物、流体、化学、数値解析の各研究室をいう。
  21. システム開発第一部〜システム開発第三部をいう。
  22. R&D施設プロジェクト部および免震・除振プロジェクト部は1992年2月3日、情報システムプロジェクト部は同年3月31日それぞれ廃止された。