私は、以前から、マグロより漁獲量が多く、栄養値も比較的高いイワシを食べようと勧めてきた。高級魚が減っても、食材として利用できる魚は多い。ただし、マイワシとカタクチイワシは有史以前から数十年単位で「魚種交替」を繰り返してきたとみられる。1980年代に日本の養殖魚の餌として使われた魚粉はマイワシが原料で、大量に国内供給されたが、90年代からカタクチイワシに魚種交替したことで、魚粉は輸入に頼っている。たとえ適切に漁業管理していても、時代とともに豊凶を繰り返すことを前提とした加工流通消費の仕組みが必要だ。

今、ブリは安価で店に並んでいるが、10年前は安かったサンマやホッケの価格が上昇したように、いつまでも安く出回るとは限らない。隣国もその価値に気づいて漁獲量を大幅に増やすかもしれない。豊漁の時代のうちから、資源管理を本気で考えるべきだろう。

獲る漁業は、野生生物を利用する。生物の複利で増える増殖力に期待して、適度に利用すれば、末永く利用できるが、乱獲は昔から世界各地にあった。

特にマグロなどの最上位捕食者は、自然増加率（r）が低い。一定の環境下における最大量の資源（K＝環境収容力）があっても、ロジスティック式と言われる単純な再生産モデルでは、自然増加量（rK）の四半分以上の漁獲は乱獲とされる。この上限値が「最大持続生産量」（MSY）と言われる。しかし、rが他の産業の経済成長率より低ければ、いっぺんにとって他に投資したほうが利益が大きい。つまり、将来の漁獲の価値は現在に比べ見込まれる利益を割り引いて考える。これを割引率（d）と言い、通常年4％などとする。rがdより小さければ、乱獲したほうが得である。

もう一つの乱獲の原因は、「共有地の悲劇」という。海の資源は特定の国や漁師のものではない。自分が控えめに獲っても、相手が乱獲すれば、目先の利益は相手に奪われ、将来の資源は皆が失う。同じ資源を利用するものが多いほど、乱獲は起きやすい。

割引率と共有地の悲劇は、他の多くの環境問題にも当てはまる。気候変動対策は今から莫大な費用が掛かるが、その恩恵は半世紀後の環境を守るためである。半世紀後の温暖化の経済損失が莫大としても、その現在価値は低くなる。dは市場経済のみで決めるべきではない。温室効果ガス排出量を減らす緩和策は、自国も他国も関係なく、地球全体の総量が未来を決める。気候変動が起きる前提でその悪影響を避ける「適応策」は、地域ごとに効果がある。緩和策は他国に任せ、適応策に努めるほうが有利である。これも共有地の悲劇である。

脱酸素化に向けた重要な仕組みとして注目される排出権取引も、その原型は漁獲割当量の取引制度にあると言える。持続可能性の概念も含め、水産学は、他の環境問題の重要ないくつもの概念が先行して生まれていた。