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１ 多様な働き方を支えるICTの導入と推進
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2013年5月 |
業界に先駆けOffice365を導入 |
| 2014年1月 |
メールクライアントを「Becky!」からOffice365の「Outlook」へ移行
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| 2014年2月 |
スケジュール・施設予約・受付予約の各システムを
StarOffice から Office365 へ移行
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| 2014年6月 |
Office365の情報共有サービス「SharePoint
Online」を利用したサイトの運用を開始。「文書管理システム」およびグループウェアの「キャビネット」をサイトに移行
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| 2014年7月 |
プレゼンス（在席確認）、インスタントメッセージ、ビデオ通話などの機能を有するOffice365の「Lync（リンク）」の本格利用を開始
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| 2014年8月 |
タブレット端末を用いた「ペーパーレス会議システム」の運用を開始
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| 2015年7月 |
Web会議システムを「Lync」に完全移行 |
| 2015年9月 |
営業部門へのスマートフォンの貸与を開始 |
| 2017年3月 |
全社基幹ネットワーク（WAN）を更新。通信量の増大に対応するため各拠点の回線帯域を3～6倍（100M～1Gbps）に増強。また、Office365専用回線を導入し、Office365の安定稼働を確保
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| 2017年3月 |
ファイルサーバをクラウドサービスに移行 |
| 2017年4月 |
2ヵ所に分散していた大阪のデータを統合。データセンターは東京、大阪2拠点体制に
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| 2017年4月 |
社用携帯電話をフィーチャーフォンからスマートフォンに変更
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| 2017年4月 |
標準パソコンをSSD（フラッシュメモリ）搭載モデルに変更
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| 2017年10月 |
Windows10標準パソコンの出荷を開始 |
| 2018年8月 |
「Skype for
Business」を利用した有人チャットによるヘルプデスクを開設
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| 2018年11月 |
RPAの展開を開始 |
| 2018年12月 |
FMC（Fixed and Mobile
Convergence:携帯電話で内線電話が利用できるサービス）を導入
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| 2019年2月 |
Office365の情報共有ツール「Teams」の展開を開始。分散していたOffice365の複数の機能（チャット、ファイル共有、Web会議等）を統合
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| 2019年4月 |
リモートデスクトップを導入 |
| 2020年2月 |
人事部のホームページにチャットボットを導入 |
| 2020年4月 |
テレワークの拡大に合わせて、リモートデスクトップ、VPNを増強するとともに「Teams」の利用を促進
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| 2020年6月 |
テレワークに対応するICT環境整備の一環として、デスクトップ機のノートPCへの一斉置換を実施
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| 2020年9月 |
電子署名環境を整備。社内文書の押印のデジタル化を推進
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| 2020年10月 |
ITサービスマネージメントシステム「ServiceNow」を導入
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２ 現場の生産性向上に寄与するICTの導入と推進
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2012年6月 |
「GLYPHSHOTⅡ仕上げ検査システム」の運用を開始 |
| 2012年8月 |
業界に先駆け、国内外の建設現場で施工管理を行う技術職全員（約3,000人）に、タブレット端末を配付
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| 2013年1月 |
現場事務所に無線LAN環境を構築 |
| 2013年2月 |
「是正指示システム」の運用を開始 |
| 2013年5月 |
現場に屋外WiFiアクセスポイントを導入 |
| 2013年5月 |
図面クラウドサービス「CheX」を導入 |
| 2013年8月 |
「黒板表示機能付きカメラ」を開発 |
| 2014年6月 |
「GLYPHSHOTⅡセレクト情報・進捗管理システム」の運用を開始
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| 2015年3月 |
「GLYPHSHOTⅡ配筋検査システム・仕上検査システム」の外販を開始
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| 2015年5月 |
鉄骨建方等の精度管理を行う「三次元計測システム」を再構築
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| 2015年8月 |
デジタル野帳アプリ「eYACHO」の運用を開始 |
| 2015年10月 |
「たてもの診たろう」の運用を開始 |
| 2016年10月 |
現場作業員の体調管理システム「Envital」の運用を開始
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| 2016年11月 |
VR技術を活用した施工管理者向け教育システム「VRiel」を開発
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| 2018年3月 |
新OC-COMETのファイルサーバ機能としてオンラインストレージサービス「Box」を導入
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| 2018年4月 |
作業間調整システム「Buildee」を導入 |
| 2018年7月 |
現場職員、協力会社の職長のメッセージ交換ツールとして、「direct」を導入
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| 2018年9月 |
新OC-COMETコラボレーション機能の運用を開始 |
| 2018年10月 |
建設キャリアアップシステム「CCUS」の展開を開始
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| 2019年4月 |
「コンクリート品質管理システム」の運用を開始 |
| 2019年4月 |
現場で撮影した画像を管理・確認するプラットフォーム「StructionSite」を導入
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| 2019年4月 |
ICT支援センターを設置し、現場のICT利用支援を拡充
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| 2019年10月 |
地図システムをベースに工事事務所に紐づくさまざまな情報を見える化する「現場見える化システム」の運用を開始
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| 2020年2月 |
現場における建築職員の山積管理、各現場の生産性管理を行う「要員計画システム」の運用を開始
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| 2020年4月 |
入退場管理にCCUSと連携した顔認証システム「建設現場顔認証
for グリーンサイト」を導入
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２-２
東日本大震災の放射性物質の除染作業のICTによる支援
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2012年10月 |
除染作業に従事する作業員の入退場を管理する「入退場管理システム」の運用を開始
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| 2012年12月 |
除染作業に従事する作業員の被ばく線量を管理する「被ばく線量管理システム」の運用を開始
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| 2013年3月 |
放射性物質の除染作業において発生した除去物（土壌、枝葉等）の収集、運搬、仮置き場への保管に関する情報を管理する
「除去物管理システム」の運用を開始
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| 2014年3月 |
「中間貯蔵施設総括支援管理システム」の運用を開始
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| 2016年11月 |
「中間貯蔵施設除去土壌等輸送管理システム」を構築
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３ 業務変革を促す基幹システムの高度化
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2012年4月 |
「決定通知システム」を再構築 |
| 2012年5月 |
「OC-Project」に進捗管理機能を追加 |
| 2012年7月 |
「一般会計システム-GL元帳DB」を再構築 |
| 2012年8月 |
「F@cile_Site」を導入 |
| 2013年4月 |
「知的財産評価システム」の運用を開始 |
| 2013年10月 |
「電子稟議システム（Global Flow）」を再構築 |
| 2013年10月 |
「工事報告システム」を再構築 |
| 2013年11月 |
経営情報ポータルに「Sシステム（人事情報、工事情報を確認できるシステム）」を追加
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| 2013年11月 |
eラーニングシステム「Generalist」を導入 |
| 2013年12月 |
「地図情報システム」を再構築 |
| 2014年2月 |
「設備工事総括表システム」を再構築 |
| 2014年3月 |
「長期修繕計画作成システム」の運用を開始 |
| 2014年6月 |
「検索基盤システム」の運用を開始（一次リリース）
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| 2014年7月 |
「経費管理システム」を再構築 |
| 2014年10月 |
「工事概要システム」を再構築 |
| 2015年2月 |
「ネット調達システム」の運用を開始 |
| 2015年3月 |
技術研究所のスーパーコンピュータを更新 |
| 2015年4月 |
「アーカイブ管理システム」の運用を開始 |
| 2015年8月 |
「その他事業収支システム」の運用を開始 |
| 2015年12月 |
「配属稟議システム」を再構築 |
| 2015年12月 |
「マイナンバー管理DB」の展開を開始 |
| 2016年2月 |
「営業情報システム」を再構築 |
| 2016年4月 |
「工事用機材管理システム」を再構築 |
| 2016年4月 |
「買掛金サブシステム」を再構築 |
| 2016年10月 |
「請求入金システム」を再構築 |
| 2016年11月 |
「出勤簿システム」にパソコンのログイン、ログオフ時刻表示機能を追加
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| 2017年1月 |
BIMと連携した建物維持管理システム「BIMWill」の利用を開始
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| 2017年1月 |
「建物マスタシステム」を再構築 |
| 2017年2月 |
「得意先情報システム」を再構築 |
| 2017年10月 |
タブレット端末上に映し出された現地映像に、3次元モデルを重ね合わせて表示するAR合意形成ツール「FutureShot」を開発
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| 2017年10月 |
基幹業務システム用DBサーバを更新 |
| 2017年12月 |
次世代ビルマネジメントシステム「WellnessBox」の運用を開始
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| 2018年3月 |
「SpaceFinder工事機械管理システム」を構築 |
| 2018年4月 |
スマートシティプラットフォーム「SCIM」の実証運用を開始
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| 2018年9月 |
「建物カルテシステム」の運用を開始 |
| 2018年10月 |
「一般会計システム」を再構築 |
| 2019年4月 |
「定置工事管理システム」を構築 |
| 2019年5月 |
「請負工事決算支援システム」を再構築 |
| 2019年7月 |
「JV会計システム」を再構築 |
| 2019年10月 |
「不動産時価評価システム」の運用を開始 |
| 2019年7月 |
「知的財産管理システム」を再構築 |
| 2019年7月 |
「経費精算システム（コンカー）」を導入 |
| 2019年9月 |
「人事考課システム」を再構築 |
| 2019年11月 |
クラウド名刺管理サービス「Sansan」を本社営業部門等に試験導入
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| 2020年11月 |
クラウド名刺管理サービス「Sansan」を全店営業部門等に利用拡大
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| ４ 情報セキュリティ、BCPの強化 |
2012年10月 |
「ソーシャルメディア利用マナー」「ソーシャルメディアガイドライン」を制定
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| 2013年6月 |
SSL-VPNを導入 |
| 2013年7月 |
「外部記録媒体管理システム」を導入 |
| 2014年12月 |
標的型攻撃メール対応訓練を開始 |
| 2015年6月 |
「メール送信時確認ダイアログ」を導入 |
| 2015年6月 |
「標的型攻撃対策ツール」を導入 |
| 2016年3月 |
「イントラネット認証システム」の更新 |
| 2017年2月 |
大林組シーサート（CSIRT：Computer Security Incident
Response Team）を設置。日本シーサート協議会に加盟
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| 2017年4月 |
メールに社外秘情報保護機能を導入 |
| 2017年8月 |
VPN（Veirtual Private Network）を更新 |
| 2017年9月 |
インターネット通信における不正侵入防御システム（IPS）を導入
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| 2019年3月 |
AIを利用したメール監査システムを導入 |
| 2019年3月 |
標的型攻撃メール対策サービスを導入 |
| 2020年2月 |
リモートアクセス時の二要素認証を導入 |
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５ 大林グループのICT推進とセキュリティの強化
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2012年4月 |
海外拠点のICT監査を開始 |
| 2012年10月 |
グローバルICT戦略を策定 |
| 2012年11月 |
海外拠点ICT状況アンケート調査を開始 |
| 2012年12月 |
国内グループ会社ICT担当者会議の定期開催に移行（初回は2009年9月。2016年12月から参加対象を6社から13社に拡大）
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| 2013年9月 |
海外拠点向け情報セキュリティ教育を開始 |
| 2014年3月 |
「海外経理報告システム」の運用を開始 |
| 2014年4月 |
「海外原価管理システム」の運用を開始 |
| 2014年5月 |
グローバルポータルを公開 |
| 2014年5月 |
海外直轄事務所へのOffice365の導入を開始 |
| 2014年7月 |
海外拠点情報セキュリティ共通指針を改訂 |
| 2014年10月 |
「グループ会社人材DB」の運用を開始 |
| 2015年7月 |
海外現地法人へのOffice365の導入を開始 |
| 2016年7月 |
海外拠点に「PC・ソフト管理システム」を導入 |
| 2017年1月 |
大林組グループ情報セキュリティガイドライン（国内子会社版）を制定
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| 2017年2月 |
グループ会社に対するセキュリティ脆弱性診断を開始
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| 2017年9月 |
海外拠点ICT環境構築ガイド（直轄事務所編）を策定
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| 2019年1月 |
アジアの直轄事務所を対象としたERP（原価管理、会計）の導入を開始
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| 2020年5月 |
グループポータルをリニューアル |
| ６ BIM／CIMの推進 |
2010年9月 |
社内BIM関連情報サイトBIM Naviを公開 |
| 2011年4月 |
マルチプラットフォーム戦略（建築/構造/設備分野別BIMソフトの利用）を開始
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| 2011年8月 |
大林組、NEC、グラフィソフトによる「スマートBIMクラウド」構築のアライアンスを締結
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| 2012年3月 |
それまで非標準機としていたBIM機を標準機とし社内展開を加速
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| 2012年11月 |
構造設計のBIMソフトとして「Tekla Structure」を導入
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| 2013年4月 |
設備のBIMソフトとして「CADWe'll Tfas 」を展開 |
| 2013年10月 |
「スマートBIMクラウド」の運用を開始 |
| 2016年9月 |
鉄骨専用ソフトの利用を開始、現在は「FAST
Hybrid」「S/F REAL4」「KAPシステム」を利用
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| 2017年9月 |
点群処理ソフト「InfiPoints」「Trimble
RealWorks」の利用を開始
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| 2017年4月 |
マルチプラットフォーム戦略からワンモデル戦略に方針転換。Revitを標準ソフトに
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| 2018年4月 |
クラウド型のモデル共有サービス「Tekla Model
Sharing」を導入
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| 2019年8月 |
BIMソフト質疑対応サービスとして「活文EIM」を導入
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| 2021年1月 |
BIM関連動画配信サービス「DOUPA!」を導入 |
| ７ 組織 |
2010年4月 |
建築本部にBIM推進室を設置 |
| 2013年10月 |
BIM推進室をPDセンターに改組 |
| 2019年4月 |
PDセンターをiPDセンターに改組 |
| 2020年4月 |
グローバルICT推進室とiPDセンターを統合しデジタル推進室を設置。グローバルICT推進室はデジタル推進室に順次機能を移行し、2020年6月末に廃止
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