グループ会社（国内）

同社は、大林組ほかの共同出資によって1933（昭和8）年8月東洋舗装㈱の商号で設立された。当初は横浜に工場を設け、アスファルト乳剤の製造・販売、そして舗装工事の請負に従事した。戦時中は一時休業状態に陥ったが、戦後、進駐軍関係工事や官庁工事、民間の工場構内の舗装工事等を受注し、事業を軌道に乗せた。

道路の整備事業は、高度経済成長期に入るとモータリゼーションの進展とともに急伸し、同社もそれらと歩みを同じくした。1967（昭和42）年2月、社名を東洋舗装㈱から現在の大林道路㈱に改称。大林組との協力関係を明確にすることで、一層の信用の確保と事業の拡張を図った。1971（昭和46）年4月、東京証券取引所市場第2部に上場、1973（昭和48）年2月には、同取引所市場第1部への上場を果たした。

その後、オイルショック、建設業冬の時代、バブル景気とその崩壊、平成不況、建設市場の縮小など、厳しい局面も幾度となく経験したが、経営の合理化に努めてこれらを乗り越えてきた。

2017（平成29）年9月、大林組による完全子会社化に伴い、東京証券取引所市場第1部上場を廃止。

近年は各種インフラの老朽化による維持・更新工事、激甚化する自然災害に伴う復旧工事へも積極的に対応し、IT技術を活用した生産性向上や地球環境保全に配慮した施工、製品製造等にも取り組んでいる。

同社の歴史は、大林組の創業後まもなく発足した製材工場にさかのぼるが、1922（大正11）年に工作所と改称した頃には、すでに、建具・造作・家具などの美術木工分野に定評を得ていた。

1931（昭和6）年10月に内外木材工芸㈱が設立されると、第一級の設備と優秀な技術によって、建築史上に残る著名建築の内装工事を次々と手がけ、木工業界をリードしてその名声と営業基盤を確立。戦時体制下では軍用船舶の艤装や木製航空機の部材製造を主な事業とした。戦後は、1946（昭和21）年に内外木材工業㈱と改称。経済の復興、高度成長とともに各種のビル建築が活発になり、同社の木工・内装工事も興隆をみた。1993（平成5）年4月、社名を現在の㈱内外テクノスに改称。伝統の技術を磨く一方で、新工法、新内装材の研究開発にも積極的に取り組み、オフィスビルやホテルから美術・社寺建築など幅広い用途の建物の内外装工事を手掛けている。

1998（平成10）年4月には、グループ購買のメリットを最大化するべく商事事業を新たに立ち上げ、建設分野における主要建設資材や重工事機械から、防火用・耐震用の内外装建築資材の分野まで幅広く取り扱っている。

2021（令和3）年4月に創業以来135年超の歴史とブランドを持つ木造作専門工事会社の㈱築柴の株式を取得。業容の一層の拡大をめざすとともに、大林グループの木造・木質化建築を推進していく。

前身は、1963（昭和38）年10月に設立された東洋ビルサービス㈱。大林組施工によるビルおよび各種施設の設備管理、営繕工事、清掃作業、保安警備の請負などを事業目的としていた。主として関西圏を営業区域としてきたが、1986（昭和61）年3月に、東日本地域における事業の一層の拡大を目的として、東京支店を分離独立させ、㈱オークビルサービスを設立。2005（平成17）年7月には、全国的なビル建設の増加に対し、全国を1社でカバーできる体制を整えて営業力の強化を図るため、東洋ビルサービス㈱と㈱オークビルサービスを統合し、社名を現在の大林ファシリティーズ㈱とした。

現在は大林グループとしての豊富な実績とノウハウをベースに、各種建物施設の総合的な維持管理事業、新築・リニューアル工事、建物診断などの建築事業を中心に事業展開している。また、大林グループのシェアードサービスセンターとして給与計算や福利厚生など人事・総務管理業務等を受託するビジネスサポート事業や、再生可能エネルギー事業会社、PFI事業会社の経理・財務・労務管理業務等を受託するオペレーションマネジメント事業を行うなど、業務の拡大を図っている。

前身は、1963（昭和38）年11月に㈱東芝の出資により設立された、空調機器の販売・据付を行う東京冷暖房工業㈱。1980（昭和55）年に全国各地にあった類似子会社が統合され、全国規模の設備工事会社として東芝空調㈱が発足した。

以来、東芝の半導体工場に関連する特殊設備工事を主体に、一般建築設備などを設計から施工まで一貫して請け負う総合設備工事会社として幅広く事業を展開してきた。

2003（平成15）年7月1日、大林組が設備工事の強化を目的に東芝から同社の全株式を取得、社名を現在のオーク設備工業㈱としてグループ会社になった。

創立以来、空調設備、衛生設備の設計・施工・リニューアルを事業の主軸とし、超高層ビル、庁舎、病院などの安心・安全・快適環境から、工場や研究所といった産業施設のクリーンルームなどの高度な生産環境まで、確かな技術力で理想的な「環境」づくりを行っている。また、近年は、省エネルギー・省資源への対応など顧客のさまざまなニーズに対応することに努めており、今後一層の業績向上が期待されている。

前身は1955（昭和30）年1月に大林組の不動産業務の一部を担当する目的で設立された浪速土地㈱。不動産の所有・売買・賃貸・仲介、損害保険代理店業などを主な事業としていた。その後、宅地造成・販売や市街地再開発等デベロッパーとしての事業を積極的に展開した。1970（昭和45）年、事業規模や営業地域の拡大を反映し、社名を大林不動産㈱に変更。以降、賃貸事業を中心に都市開発や住宅の設計・施工など幅広く事業を展開してきた。

2014（平成26）年10月、大林不動産㈱と1953（昭和28）年の創業以来、関西圏や首都圏を中心にマンション分譲・戸建分譲事業、リフォーム・仲介など多岐にわたる事業を手がけていた新星和不動産㈱が合併し、大林新星和不動産㈱が誕生した。

大林グループの不動産・開発事業の中核を担う総合不動産会社として、人が住まい、育み、働く空間の創造を通じて顧客に信頼され続ける企業をめざしていく。

前身は、1986（昭和61）年1月に設立されたオークシステム㈱。建設に関する技術計算や事務計算を行うコンピュータソフトウェアの開発・販売、設計製図支援システムおよび電子機器類の販売などを目的としていた。

2002（平成14）年10月、CAD入力サービスやサーバーおよびLANの構築・運用サービスを行っていた㈱シーピーシーと合併し、同年11月に社名を現在の㈱オーク情報システムに変更した。この合併により、システム開発から運用・保守に至る総合情報サービスを提供できる体制となった。

ソフトウェアの自社開発にも積極的に取り組んでおり、2004（平成16）年に情報漏洩対策システム「NetEvidence（ネットエビデンス）」、2005（平成17）年にファイル暗号化ソフト「CyberCrypt（サイバークリプト）」を発売。2015（平成27）年には建設現場の作業員手配から工数集計・出面集計までを一元管理するクラウド型システム「日報365」、翌2016（平成28）年に「日報365 for 警備」のサービス提供を開始した。

ICT全般の高度化による生産性向上や新たな価値創造、さらには大林グループ全体の強固な経営基盤の構築に貢献すべく取り組んでいる。