持続可能な開発目標（SDGs）、仙台防災枠組2015-2030、パリ協定（気候変動）がいずれも2015年に採択されるなど、地球的課題を解決するための国際合意のもと、環境、社会、経済を統合的に向上させることの重要性への認識が一段と高まっています。国内では第5次環境基本計画において、統合的取り組みをローカルに展開する「地域循環共生圏」の創造を通じて、持続可能な社会の構築をめざすことがうたわれています。今回、「Obayashi Green Vision 2050」から「Obayashi Sustainability Vision 2050」へと改訂し、2050年のあるべき姿を「地球・社会・人」のサステナビリティの実現と捉え、環境にとどまらず、社会や人のサステナビリティの考え方が取り込まれた点は高く評価できます。

SDGsの目標年である2030年およびそれ以降を見据えた場合、サステナブルな社会は貧困や飢餓の撲滅だけでなく、ウェルビーイング（幸福。身体的、精神的、社会的に良好な状態）が重要なコンセプトとなってきます。「Obayashi Sustainability Vision 2050」において、働く人や住まう人のライフスタイル全般に対して価値を提供する方向が明示され、ウェルビーイングの考え方が取り入れられている点を高く評価いたします。新たなビジョンのもとで大林グループが2050年のあるべき姿である「地球・社会・人」のサステナビリティの実現に向けて新たな価値を提供する役割を担うことを大いに期待します。

社会やそこで暮らす人々のサステナビリティの向上も視野に入れた新たな「Obayashi Sustainability Vision 2050」を実現するには、「レジリエンス」が重要なキーワードになります。社会機能を維持しつつ災害に強い脱炭素で省資源型の住と都市のインフラを提供することがゼネコンの使命だと思います。技術面にとどまらず、人々のライフスタイルや価値観も転換させるソリューションを広く提供していかれることで新たなビジョンが実現できるのではないでしょうか。そしてこのビジョンが経営層の課題にととどまることなく、SDGsの2030年以降に中核を担う社員が自分たちのものと思えるよう、社員の皆さんが主体的かつ積極的に取り組まれることを期待します。

「地球・社会・人と自らのサステナビリティを同時に追及」するためには、従来の建設業の役割を超え、新たなビジネスモデルへのシフト（具体的には、大林グループ自らが能動的にサステナビリティ「価値」を定義し、それを具現化するビジネスを創出・提供していくこと）が必要となります。培い、蓄積してきた技術力・マネジメント力・実践力を活かしつつ、想像・創造力を磨き、かけ合わせることで、地球・社会・人のサステナビリティ「価値」へのイノベーション、事業を興し続ける企業をめざす、それが「Obayashi Sustainability Vision 2050」の示す姿と考えます。
2030年、2040年をマイルストンとし、「サステナビリティ×ビジネス」を世界的にリードする企業としての活躍を期待します。