英国ロンドン証券取引所100％出資のFTSE Russell社が開発した指標。ESGの観点から世界基準を満たす企業を選定しています。

FTSE Russell社が開発した指標。FTSE4Good Japan IndexのESG評価スキームを用いて、ESGの観点から優れていると判断された日本企業により構成されます。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

FTSE Russell社が開発した指標。「業種内におけるESG評価」「カーボンインテンシティ（売上高当たりの温室効果ガス排出量）」「企業の気候変動リスク・機会に対する経営姿勢」の3つの観点で日本企業を評価、選定しています。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

世界最大級の独立系指数会社であるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスによる指標。環境評価のパイオニア的存在であるTrucost社による炭素排出量データをもとに環境情報の開示状況や炭素効率性の水準に着目して企業を選出。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

MSCI社のESGリサーチに基づいて構築されているESG総合型指数。業種内でESG評価が優れた企業を選定。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

MSCI社のESGパフォーマンスを維持しながら、性別多様性への取り組みにおいて、業界をリードしている日本企業を選定。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

NYSE Euronext社と、ESG調査機関であるVigeo Eiris社が選定する持続可能性の評価指標です。欧州・北米・アジア太平洋地域の大手企業1,500社の中から選定された、「環境」「社会」「ガバナンス」に優れた企業上位120社（うち日本企業18社）で構成されています。

英国ロンドンを拠点とする国際的な非営利団体CDPが発行する報告書。企業や自治体を対象に気候変動問題への対応やその戦略について調査・分析し、「A」～「D-」の8段階で評価するものです。2022年は世界で283社、日本では大林組を含め74社が特に優れた取り組みを行っている「Aリスト」企業として認定されました。

パリ協定（世界の気温上昇を産業革命以前より2℃を十分に下回る水準（well-below 2℃）に保ち、さらに1.5℃に抑えることを目指すもの）が求める水準と整合した、5年～15年先を目標年として企業が設定する、温室効果ガス排出削減目標。CDP、UNGC（国連グローバルコンパクト）、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）の4つの機関が共同で運営しています。2022年10月、大林グループの2030年に向けた温室効果ガス排出削減目標は、SBTイニシアティブより認定を取得しました。

えるぼし認定は、女性活躍推進法に基づき一般事業主行動計画の策定・届け出を行った企業のうち、女性の活躍推進に関する取り組み（採用、昇進、勤続年数など）における一定の要件を満たした企業が、申請により厚生労働大臣から与えられるものです。

DX銘柄とは東京証券取引所に上場している企業の中から、企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業を選定する制度です。