世界最大級の独立系指数会社であるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスによる指標。環境評価のパイオニア的存在であるTrucost社による炭素排出量データをもとに環境情報の開示状況や炭素効率性の水準に着目して企業を選出。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

英国ロンドン証券取引所100％出資のFTSE Russell社が開発した指標。ESGの観点から世界基準を満たす企業を選定しています。

FTSE Russell社が開発した指標。FTSE4Good Japan IndexのESG評価スキームを用いて、ESGの観点から優れていると判断された日本企業により構成されます。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

FTSE Russell社が開発した指標。「業種内におけるESG評価」「カーボンインテンシティ（売上高当たりの温室効果ガス排出量）」「企業の気候変動リスク・機会に対する経営姿勢」の3つの観点で日本企業を評価、選定しています。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

世界で1,000社以上が利用する米国MSCI（Morgan Stanley Capital International）社が、グローバル市場を対象にESG評価に優れている企業を選定しています。

MSCI社のESGリサーチに基づいて構築されているESG総合型指数。業種内でESG評価が優れた企業を選定。

MSCI社により作成された親指数（MSCI日本株IMI指数）構成銘柄の中で、各業種からESG評価に優れた企業を選定。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

我が国の時価総額上位700銘柄を対象に、MSCI が開発した性別多様性スコアに基づき、業種内で性別多様性に優れた企業を選定。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

「SOMPOサステナビリティ・インデックス」は、SOMPOリスクが実施する「環境経営調査」と「ESG経営調査」によるESGスコアを基に、SOMPOアセットマネジメントが株式価値評価を組み合わせて独自に作成するアクティブ・インデックスです。当社は2026年度の構成銘柄に選定されています。

独立した環境情報開示システムを運営する非営利団体であるCDPは、気候変動、フォレスト（森林）、ウォーター（水セキュリティ）に関して、透明性・行動・リーダーシップにおいて最高水準を示した企業をAリストとして認定しており、当社は2026年のAリストに選定されています。

企業がサプライチェーン全体における気候変動課題に対してどのように効果的にサプライヤーと協働しているかを評価する「サプライヤー・エンゲージメント評価」で、最高評価となる「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定されました。

パリ協定（世界の気温上昇を産業革命以前より2℃を十分に下回る水準（well-below 2℃）に保ち、さらに1.5℃に抑えることを目指すもの）が求める水準と整合した、5年～15年先を目標年として企業が設定する、温室効果ガス排出削減目標。CDP、UNGC（国連グローバルコンパクト）、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）の4つの機関が共同で運営しています。2022年10月、大林グループの2030年に向けた温室効果ガス排出削減目標は、SBTイニシアティブより認定を取得しました。

えるぼし認定は、女性活躍推進法に基づき一般事業主行動計画の策定・届け出を行った企業のうち、女性の活躍推進に関する取り組み（採用、昇進、勤続年数など）における一定の要件を満たした企業が、申請により厚生労働大臣から与えられるものです。

JPX総研および日本経済新聞社が企業の総合的な人的資本への取組状況をスコア化し、上位100銘柄を選定したインデックスに選ばれました。

日本経済新聞社が、非財務情報を広く包括する統合報告書の充実と普及を目的に実施する「日経統合報告書アワード」において、大林グループの統合報告書「OBAYASHIコーポレート2025」が「第5回日経統合報告書アワード優秀賞」を受賞しました。