世界最大級の独立系指数会社であるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスによる指標。環境評価のパイオニア的存在であるTrucost社による炭素排出量データをもとに環境情報の開示状況や炭素効率性の水準に着目して企業を選出。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

英国ロンドン証券取引所100％出資のFTSE Russell社が開発した指標。ESGの観点から世界基準を満たす企業を選定しています。

FTSE Russell社が開発した指標。FTSE4Good Japan IndexのESG評価スキームを用いて、ESGの観点から優れていると判断された日本企業により構成されます。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

FTSE Russell社が開発した指標。「業種内におけるESG評価」「カーボンインテンシティ（売上高当たりの温室効果ガス排出量）」「企業の気候変動リスク・機会に対する経営姿勢」の3つの観点で日本企業を評価、選定しています。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

世界で1,000社以上が利用する米国MSCI（Morgan Stanley Capital International）社が時価総額上位500銘柄の中から、ESG評価に優れている企業を選定。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

MSCI社のESGリサーチに基づいて構築されているESG総合型指数。業種内でESG評価が優れた企業を選定。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

MSCI社により作成された親指数（MSCI日本株IMI指数）構成銘柄の中で、各業種からESG評価に優れた企業を選定。世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も積立金の運用にあたり採用しています。

英国ロンドンを拠点とする国際的な非営利団体CDPが発行する報告書。企業や自治体を対象に気候変動問題への対応やその戦略について調査・分析し、「A」～「D-」の8段階で評価するものです。2023年は世界で346社、日本では大林組を含めた109社が特に優れた取り組みを行っている「Aリスト」企業として認定されました。

企業がサプライチェーン全体における気候変動課題に対してどのように効果的にサプライヤーと協働しているかを評価する「サプライヤー・エンゲージメント評価」で、最高評価となる「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定されました。

パリ協定（世界の気温上昇を産業革命以前より2℃を十分に下回る水準（well-below 2℃）に保ち、さらに1.5℃に抑えることを目指すもの）が求める水準と整合した、5年～15年先を目標年として企業が設定する、温室効果ガス排出削減目標。CDP、UNGC（国連グローバルコンパクト）、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）の4つの機関が共同で運営しています。2022年10月、大林グループの2030年に向けた温室効果ガス排出削減目標は、SBTイニシアティブより認定を取得しました。

えるぼし認定は、女性活躍推進法に基づき一般事業主行動計画の策定・届け出を行った企業のうち、女性の活躍推進に関する取り組み（採用、昇進、勤続年数など）における一定の要件を満たした企業が、申請により厚生労働大臣から与えられるものです。

一般社団法人work with Prideが2016年に策定した、職場におけるLGBTQ+などのセクシャル・マイノリティへの取り組みに関する評価指標。

「Pride」の各文字に合わせて、Policy（行動宣言）、Representation（当事者コミュニティ）、Inspiration（啓発活動）、Development（人事制度・プログラム）、Engagement/Empowerment（社会貢献・渉外活動）という5つの指標が定められており、すべての指標を満たす企業としてゴールド認定を受賞しています。

事業を通じて社会、経済、環境の課題解決に取り組む「SDGs経営」に積極的に取り組み、企業価値向上につなげている企業を評価・表彰する「日経SDGs経営調査」において、2024年度に星4.5の評価を獲得しています。

併せて、環境関連の各種取り組みが評価され、「第6回日経SDGs経営大賞」において建設業で初となる環境価値賞を受賞しました。

大和インベスター・リレーションズが上場企業のIRサイトを独自の基準で評価・採点し、優れた企業を表彰する「大和インターネットIR表彰2024」のサステナビリティサイト部門で「優秀賞」を獲得しています。

健康経営優良法人認定制度とは、日本健康会議が特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などを顕彰する制度です。