建築事業
たゆまぬ技術革新による誠実なものづくり
環境への負荷軽減、省エネルギー、事業継続性確保のための耐震、防災、快適性や利便性の向上といった、さまざまなニーズに対応したオフィス、マンション、商業施設、工場、病院や学校など、あらゆる建築物を提供しています。東京中央停車場（現：東京駅）、日本万国博覧会テーマ館、六本木ヒルズ、東京スカイツリー®、虎ノ門ヒルズなど、時代や文化のシンボルとなる数多くのプロジェクトを手がけています。
- 売上高
- 13,983億円
- 営業利益
- 869億円
売上高推移
-
2017
13,983
-
2016
13,883
-
2015
12,709
連結財務データ（単位：年 - 億円）2018年3月現在
事業方針
安定的な収益の実現
大林組グループの総合力とグローバルネットワークの活用を軸に、成長市場・エリアにおける競争力の強化や建物に関連する一貫した高付加価値サービスの提供による安定的な収益の実現
生産性の向上
IoT、AI、ロボティクスを活用した次世代生産システムの構築、BIMを基盤とした業務プロセスの変革、省力化構工法の開発などによる生産性の向上
生産力の確保
現場就労環境の改善、多能工化の推進、技術者の確保・育成支援などによる生産力の確保
品質・安全管理の徹底
多様な教育プログラムの実践やICTを活用した品質・安全管理の徹底による重大災害および品質・施工不具合の根絶
事業環境
- 政府建設投資や民間住宅投資は縮小するものの、大林組の主要ターゲットである民間非住宅建設投資は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を契機とした都市部の再開発やインフラ整備などの建設需要により堅調に推移している。
- 米国新政権による政策運営の動向や中国経済の成長鈍化などによる企業の投資マインドの減退が懸念される。
- IoT、AI、ロボティクス、ビッグデータなどの技術革新に伴う新市場への対応が求められている。
- 将来の担い手確保や働き方改革への取り組みに向けた、生産システムの改革による生産力の確保、生産性の向上が求められている。
事業戦略
受注方針
観光、医療、環境・再生可能エネルギー分野や航空宇宙・海洋などの成長分野での受注拡大に取り組みます。
また、建物のライフサイクルに応じた営業、設計、施工、維持管理での競争力・提案力を強化し、スマートファクトリー、次世代データセンターなどの技術開発力が必要な建物や、エンジニアリング、スマートシティ、リニューアルなどの高付加価値化が見込める工事獲得に注力します。
生産性の向上
オープンイノベーションを推進し、最先端技術を保有する研究機関、大学、ベンチャー企業などと連携し、大林組の保有技術や生産ノウハウと革新技術とを有機的に結び付け、品質、安全、省力化・効率化などの新技術の開発に取り組みます。
また、企画提案から施工、維持管理までBIM (Building Information Modeling) を基盤とし、大林組グループ全体で一貫利用を進めることで、さらなる生産性の向上を図ります。
生産力の確保
休日を取得しやすい環境の整備や体調管理システム「Envital(エンバイタル)™」の導入など就労環境の改善に取り組むとともに、調達先の合同会社説明会の開催支援や多能工の育成支援などにも取り組みます。
120年以上の長きにわたり培ってきた誠実なものづくりへのノウハウを次世代に継承しつつ、常に技術革新に取り組み、お客様へ安全・安心な建物を提供します。
