(株)大林組（本社：東京都港区、社長：向笠愼二）は、建設工事段階で排出されるCO2を削減するために、建設工事で使用されるトラックを対象とした「省燃費運転法」の普及を進めています。

この度、東京での実体験研修会に引き続き、第2回の「省燃費運転法」実体験研修会を、3月11日、いすゞ自動車株式会社（本社：東京都品川区、社長：稲生武）、いすゞ自動車近畿株式会社（本社：大阪府守口市、社長：成松幸男）の支援を受けて、大林組の大阪機械工場（大阪府枚方市）で実施しました。
研修に参加したのは、大林組の協力会社である株式会社斉藤組（本社：大阪府枚方市、社長：斉藤健）他2社の運転手22名。

従建設工事段階で排出されるCO2の約70%強は建設機械とトラック（ダンプトラック含む）によるもので、特にトラックからの排出量が全体の3分の1を占めています。
トラックから排出されるCO2の削減には、

1. 燃料消費率改善のためのトラック車体やエンジンの設計開発
2. 建築物や構造物の設計や施工法の工夫によるトラック使用及び走行距離の削減
3. 燃料消費率を向上させるトラックの運転

協力会社に所属するトラックの運転手などを対象とした省燃費運転研修会を実施し、研修後の日々の行動に「省燃費運転法」を取り入れることで工事用トラックの燃料消費率の向上及びCO2排出量の削減を図ります。

省燃費運転研修会は、省燃費ビデオや省燃費マニュアル等を教材とした「座学研修会」と、これに実体験を組み合せた「実体験研修会」の2種類の研修コ－スを用意しています。

研修では、まず燃費計を取付けたトラックで通常の運転方法で走行し、研修室での省燃費ビデオや省燃費マニュアル等による座学研修の後、省燃費運転の実体験を行いました。エンジン回転数の低減、一定速度運転、高速段の多用、エンジンブレーキの活用など4項目の省燃費のポイントを励行し、5.2kmの試験走行を行った結果、平均で約36％の燃料削減率を確認できました。これを、株式会社斉藤組他2社が保有する21台の大型トラック、1台あたりの年間走行距離4万㎞として換算すると、最大年間のCO2排出量で約93トンの削減、燃料費で約840万円の削減効果があります。

大林組では、昨年の12月18日に大林組の東京機械工場において、いすゞ自動車株式会社及び東京いすゞ自動車株式会社の支援を受けて実体験研修会を実施し好結果を得ました。今回の実体験研修会でも良好な結果を得て、今後、全国で順次導入を図っていきます。

今後の実体験研修会開催予定

年内に受講者数は中型トラックの運転者を含めて約300名になる見込みです。この内、大型トラックについて試算する（うち、約100名の運転者）と、最大年間のCO2排出量で約500トンの削減、燃料費で約4500万円の削減効果が期待できます。（但し、年間走行距離を4万km、燃費2.1km／リットル）中型トラックの運転者約200名の省燃費運転実施を加えるとさらに大幅なCO2排出量の削減が期待できます。