「造成地での省燃費運転法」を確立、建設工事のあらゆる段階でトラックから排出されるCO2を削減します -建設段階で排出されるCO2削減のために-

造成地でのダンプトラック走行実験を実施

プレスリリース

(株)大林組は、これまで「省燃費運転法」の効果がほとんど期待できないとされていた、一般道路とは走行条件が異なる造成中の工事現場において省燃費走行実験を実施し、「省燃費運転法」の新たなポイントとその効果を確認しました。
この実験は、「岬町多奈川地区多目的公園計画に係る土砂採取事業」が行われている造成中の工事現場(大林組岬町工事事務所、大阪府泉南郡岬町)において、6月28、29日に、日産ディーゼル工業株式会社(本社:埼玉県上尾市、社長:中澤洋文)、近畿日産ディーゼル株式会社(本社:大阪市大正区、社長:三田國男)、山田重機(本社:兵庫県宝塚市、代表:山田竜吉)の協力を受けて実施しました。


一般的に、舗装された道路(一般道路)におけるトラックの走行においては、大林組がこれまで東京、大阪、名古屋地区で実体験研修会を重ねてきた「省燃費運転法」が大変効果があるとされており、過去の研修会において、その効果を確認しています。しかし、一般道路とは走行条件が異なる造成地等では、波状運転や低速度運転を強いられ、「省燃費運転法」で最も効果が期待できる、シフトアップ時のエンジン回転数の低減、高速段の多用、一定速度運転などに限度があることから、「省燃費運転法」の効果はほとんど期待できず、省燃費運転の対象外とされてきました。

大林組は建設工事段階で排出されるCO2を削減するために、一般道路に限らず建設工事のあらゆる段階でトラックから排出されるCO2の削減を目指します。今回、実際の造成中の工事現場においてダンプトラックの省燃費走行実験を実施し、一般道路とは走行条件が異なる造成地においてもCO2削減に効果がある「造成地での省燃費運転法」の確立を目指しました。


実験では、従来の「省燃費運転法」が造成地を走行するダンプトラックのCO2削減にどれくらい効果があるかということを「省燃費運転法」のポイント毎に可能な範囲で検証し、また、新たに効果があると思われるポイントを見出すことを目的としました。

実験は、燃費計を取付けたダンプトラックを使用し、高低差約100mの変化に富む造成地内を、積車状態で、まず、通常の運転を行った後、@エンジン回転数の低減、A一定速度運転、B高速段の多用、Cエンジンブレーキの活用等の省燃費のポイントを可能な範囲で励行した省燃費運転を行いました。約5kmの試験走行を行った結果、高速段の選択及び各種ブレーキの適切な選択でその効果が顕著で、特に、上り坂での出来るだけ高いギャの選択及び下り坂での走行状態に見合ったエンジンブレーキと排気ブレーキのこまめな選択の2つのポイントが省燃費運転に有効であることが分かりました。


今回の実験では、平均で約14%の燃料削減率を確認しました。この検証実験の結果から、造成地等の建設現場内を走行するダンプトラックの運転者を対象とした省燃費運転研修会を実施し、研修後の日々の行動に「造成地での省燃費運転法」を取り入れ、 今回見出したポイントを指導、励行することで、建設現場内でのダンプトラックの燃料消費率の向上及びCO2排出量の削減が可能であることを確認しました。今年度末から来年度にかけて研修を実施する予定の造成現場等を走行するダンプトラックの運転者150名が「造成地での省燃費運転法」を実施することで、年間のCO2排出量で最大約820トン、燃料費で最大約7千4百万円の削減効果が期待できます。(年間走行距離6万kmで計算)


大林組では、昨年の12月、本年3、4、6、7月にそれぞれ大林組の東京機械工場、大阪機械工場、大阪機材センター、名古屋機械工場・機材センター、東京機材センター及び神戸機材センターにおいて、いすゞ自動車株式会社、三菱自動車工業(株)の支援を受けて一般道路での実体験研修会を実施し好結果を得ました。

今後順次、北海道、宮城、神奈川、広島、香川、福岡の機械工場や機材センターで一般道路での省燃費運転研修会を実施するのと共に、並行して実施する予定の造成現場等に出入りするダンプトラックの運転者を対象とした研修では、「造成地での省燃費運転法」を研修内容に加えます。


これらの「省燃費運転法」の普及により、大林組では全ての建設段階でトラック(トラック、ダンプトラック)から排出されるCO2の削減を目指します。


以上
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大林組 東京本社 広報室企画課
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