| 大林組は、建設工事段階で排出されるCO2を削減するために、建設工事で使用されるトラック、ダンプトラックを対象とした「省燃費運転法」の普及を進めています。 この度、大林組としては22回目となる「省燃費運転法」実体験研修会を、ダンプトラックを使用して、9月8日、日産ディーゼル工業株式会社（本社：埼玉県上尾市）及び日産ディーゼル新潟販売株式会社（本社：新潟県新津市）の支援を受けて、大林組北陸支店の聖籠土木JV建設工事事務所（新潟県新発田市）で実施しました。研修に参加したのは、大林組の協力会社である（株）宮本組（本社：兵庫県姫路市、社長：宮本茂）、秋葉建設興業株式会社（本社：新潟県新津市、社長：五十嵐策二）の運転者14名です。 大林組では、CO2削減のための取組みとして工事用トラックの燃料消費率を向上させる「省燃費運転法」の普及を1999年度から推進しています。2000年度には冬期雪道での研修や造成地におけるダンプトラックの省燃費運転法を確立し、全国15ヶ所、延313人が研修を終了しています。さらに、従来は非常に困難とされていた建設機械を対象とした省燃費運転法の確立を目指し実証実験を行った結果、2001年6月3日にクローラークレーン、6月17日には90トン大型ダンプの省燃費運転法を日本で初めて確立し、実体験研修会を開催しました。 建設工事段階で排出されるCO2の約70％強は建設機械とトラック（ダンプトラック含む）によるもので、特にトラックからの排出量が全体の3分の1を占めています。 トラックから排出されるCO2の削減には、 1 燃料消費改善のためのトラック車体やエンジンの設計開発 2 建築物や構造物の設計や施工法の工夫によるトラック使用及び走行距離の削減 3 燃費消費率を向上させるトラックの運転 が有効とされています。 省燃費運転法の普及では、協力会社に所属するトラックや重機の運転者などを対象とした省燃費運転研修会を実施し、研修後の日々の行動に「省燃費運転法」を取り入れることで、工事用トラックやクローラクレーンなどの重機の燃料消費率の向上に伴うCO2排出量の削減を図ります。 省燃費運転研修会は、省燃費ビデオや省燃費マニュアル等を教材とした「座学研修会」と、これに実体験を組合せた「実体験研修会」の2種類の研修コースを用意しています。 今回の研修では、まず燃費計を取付けたダンプトラックで通常の運転方法で走行し、研修室での省燃費ビデオや省燃費マニュアル等による座学研修の後、省燃費運転の実体験を行いました。実体験では、エンジン回転数の低減、一定速度運転、高速段の多用、エンジンブレーキの活用など4項目の省燃費のポイントを励行し、 約2.6kmの実地走行を行いました。 その結果、ダンプトラックの場合、平均で約16％の燃料削減率、約19％の燃費向上率を確認できました。 今回の受講者14名がダンプトラックで省燃費運転運転を行った場合、1台あたりの年間走行距離5万qとして換算すると、ダンプトラック14台で最大年間のCO2排出量で約130トンの削減、燃料費で約360万円の削減効果があります。 大林組では、1999年12月に実施した大林組東京機械工場での第1回目の研修以来、全国で22回目の研修を実施し良好な結果を得ました。また今年度からはダンプトラックを対象とした省燃費運転研修会を本格的に実施しています。これまでに省燃費運転研修会を受講した運転者は、トラックで269名、ダンプトラックで137名の合計406名です。 今後も引続き、工事事務所に出入りするダンプトラックの運転者を対象とした省燃費運転研修会を、兵庫県、神奈川県等で実施していくと共に、今年度から開始しましたクローラークレーンなどの大型建設機械の省燃費運転研修会も実施してゆく予定です。 大林組では、研修を受講した運転者に、省燃費運転のポイントを記した修了証に加えて、トラックの外部に張付けるマグネット式の「省燃費運転中」マークを配布し、研修後の日々の運転において、CO2削減活動に向けた責任ある運転の励行を呼びかけています。 これらの「省燃費運転法」の普及などの活動により、大林組では2010年までに現場から排出されるCO2の17％削減を目指します。 以上 |
| ■この件に関するお問い合わせ先 大林組 東京本社 広報室企画課 東京都港区港南2-15-2 品川インターシティB棟 お問い合わせフォーム プレスリリースに記載している情報は発表時のものです。 |
工事用トラックの「省燃費運転法」を北陸地方でも導入！「省燃費運転法」実体験研修者が400名を超えました！
建設段階で排出されるCO2削減のために実体験研修会を新潟県で開催
-
プレスリリース