| 大林組は、1200通りにもなる設備工事の標準的な要領をデジタル化しイントラに掲載することで、全ての工事事務所が電子データとして利用できる体制を整えました。設備工事における品質の一層の向上と信頼性の向上を実現しました。また、設備施工要領書の作成作業などを20％以上省力化しました。 電子商取引などのIT化が進む中、2004年までに国土交通省直轄事業すべてに電子調達システムが導入される施策が打ち出されています。電子調達には電子データによる成果納品の実施が含まれ、これらの中には、施工計画書や施工要領書なども含まれます。大林組は、設備工事においても高い品質を確保し、顧客の信頼性を一層向上することを目的として、設備工事の標準的な要領である施工方法や施工状況、施工時の注意点などを図とテキストにより「設備工事標準施工要領」としてとりまとめ、工事事務所を中心として水平展開してきました。2000年5月には、書籍であった「設備工事標準施工要領」をイントラへの掲載と併せてCD−ROM化し、標準様式を電子データとしてそのまま使用することができる体制を整えました。工事事務所においては、電子化された「設備工事標準施工要領」を、現場特有の状況を加味して固有の施工要領書や施工図を作成しています。 このたび、さらに内容を充実させるため、2001年5月、大林組の協力会社30社の協力を得て改訂を行ない、CD−ROMによる配布を行ないました。配布対象には大林組の工事現場だけでなく、協力会社へも配布することで施工品質や信頼性、技術の一層の向上を目指します。 設備工事は、新築のみならずリニューアル工事においても割合が多く、今後増加が見込まれるリニューアル市場においても、電子化された「設備工事標準施工要領」の効果が期待できます。 「設備工事標準施工要領」デジタル化の特長は次のとおりです。
今後、大林組は、不具合状況や関連技術へのリンクなど、充実を図り、品質確保、信頼性の向上、技術の向上を目指します。 以上 |
| ■この件に関するお問い合わせ先 大林組 東京本社 広報室企画課 東京都港区港南2-15-2 品川インターシティB棟 お問い合わせフォーム |
設備工事の要領をデジタル化
イントラに掲載し、品質の一層の向上と大幅な省力化を実現
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