| 大林組は、クローラクレーン、90トン大型ダンプ、油圧ショベルに引き続き、ラフテレーンクレーンで「省燃費運転法」実体験研修会を実施しました。今回の実施で、クレーン全機種にわたり省燃費運転法の実体験研修会を確立しました 研修に参加したのは、（仮称）丸の内一丁目一街区（東京駅丸ノ内北口）開発計画A工区新築工事で作業を行っている大林組の協力会社の浅井運輸機工（株）（東京都大田区、代表取締役社長：浅井隆）のオペレーター計5名です。4月13日、コベルコ建機（株）（本社：東京都品川区、代表取締役社長：森脇亞人）の支援を受けて、東京都大田区で実施しました。 建設工事段階で排出されるCO2の約70％強は建設機械とトラック（ダンプトラック含む）によるもので、建設機械からの排出量がその半分を占めています。 建設機械から排出されるCO2の削減には、 1 燃料消費改善のための建設機械本体やエンジンの設計開発 2 建築物や構造物の設計や施工法の工夫による建設機械の有効活用 3 燃費消費率を向上させる建設機械の運転 が有効とされています。 大林組は建設段階で排出されるあらゆるCO2削減のために、業界に先がけて1999年12月からトラックやダンプトラックの省燃費運転の普及を推進し、これまでに約480名の運転者に研修を実施してきましたが、平行してエンジンや駆動系統、運転方法が全く異なる大型建設機械の省燃費運転の普及への取り組みを進め、これまでに約40名のオペレーターに研修を実施しました。 大型建設機械の国内における稼動台数は、概ね油圧ショベル系が約68％、トラクターショベル系が約16％、クレーン系が約8％、ブルドーザー系が約8％、その他です。 大林組は、これまでに建設機械メーカーの協力を得て、当社の建築工事での使用頻度が高いクローラクレーン、稼動台数は少ないが燃料消費量が多い90トン大型ダンプや稼動台数としては建機の7割を占める油圧ショベルの省燃費運転法を確立し導入したのに続き、クレーンの約50％を占めるラフテレーンクレーンの燃料消費率を向上させる省燃費運転法を確立し、導入を開始しました。 協力会社に所属するラフテレーンクレーンのオペレーターを対象とした省燃費運転研修会を実施し、研修後の日々の行動に「省燃費運転法」を取り入れることで、ラフテレーンクレーンの燃料消費率の向上及びCO2排出量の削減を図ります。 今回開催した研修では、まず燃費計を取付けた50トンクラスのラフテレーンクレーン（コベルコ建機 RK500）で通常のクレーン操作を行い、研修室での省燃費運転マニュアルなどによる座学研修の後、クレーン操作の省燃費運転の実体験を行いました。実体験では上げ下げ操作、起伏操作、旋回操作、複合操作、アウトリガ伸縮などの操作を運転効率とエンジン回転数のバランスに注意を払いながら励行し、1人約25分の実地運転を行いました。さらに、座学の中で走行時の省燃費運転法を説明しました。 その結果、クレーン操作では、平均で16％の燃料削減率を確認できました。又、過去の実験で確認されている走行時の省燃費運転効果が約25％になることも座学の中で紹介しました。 今回の受講者5名がラフテレーンクレーンのクレーン操作や走行で省燃費運転に努めた場合、1台あたりの年間燃料消費量25,000リットルとして換算すると、最大年間のCO2排出量で約72トンの削減、燃料費で約190万円の削減効果があります。 大林組では、引き続き、建設機械メーカーの協力を得て、省燃費運転法が確立されていないトラクターショベルなどの建機の省燃費運転法の確立を進めると共に、これまでに確立した省燃費運転法の普及をさらに図るため、工事事務所に出入りする建設機械のオペレーター、トラックやダンプトラックの運転者を対象とした省燃費運転研修会を引き続き全国で実施します。日々の運転に省燃費運転法を取り入れることでCO2削減を推進します。 また、研修を受講したオペレーターには、修了証及び建設機械の運転台外部に張付けるマグネット式の「省燃費運転中」マークを配布し、作業を協同して行っている作業員等にも省燃費運転法の理解を求め、研修後の日々の運転において、オペレーターが円滑にCO2削減活動が行えるようにします。 これらの「省燃費運転法」の普及などの活動により、大林組では2010年までに現場から排出されるCO2の17％削減（1990年比）を目指します。 以上
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| ■この件に関するお問い合わせ先 大林組 東京本社 広報室企画課 東京都港区港南2-15-2 品川インターシティB棟 お問い合わせフォーム プレスリリースに記載している情報は発表時のものです。 |
クレーン全機種で実体験研修会を実施
ラフテレーンクレーンの省燃費運転法実体験研修会を実施しました
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