| 大林組は、地盤や活断層、構造物等のデータを利用して、地表面だけでなく地下の任意の深さにおける地震被害状況を、GIS（地理情報システム）上でシミュレーションすることができるシステムを開発しました。鉄道施設やトンネル、橋梁、上下水道や通信などの地下埋設施設、そして地下街など土木構造物全般に関し被害評価を行います。その結果、耐震補強の優先度の判断、効果的な点検、復旧計画に活用することができます。 大林組は、1995年に、地盤、活断層、歴史地震、建物などのデータを用いてGIS上で、建築構造物の被害予測を行うシミュレーションシステム「Quake Mapper」を開発し、自治体等が行う広域な地震被害アセスメントや既存建物の耐震診断、PML（地震予想最大損失額）評価などに活用してきました。その後、不動産証券化に伴い行われるデューデリジェンス業務に特化したPML評価システムや、建物や構造物の建設地のハザード評価を行い設計に反映させるシステムなどを開発し、さまざまな地震危険度評価を行ってきました。 今回開発した、土木構造物の地震被害予測システムは、GISに地盤や活断層、構造物等のデータを組み込み、任意の想定地震動と評価対象地域を選択することで、地表面だけでなく地下の任意の深さの最大加速度・速度・地盤ひずみの分布や、液状化の危険度、地盤沈下量の分布、構造物の被害度を予測しシミュレーションすることができるシステムです。従来、地表面での被害予測やシミュレーションを行うシステムはありましたが、地下部分が受ける被害状況を予測し、シミュレーションを行うシステムの開発は、今回が初めてです。 予測結果は、地図上に分かりやすく表示されます。事前のリスク評価や耐震補強の優先度の判断に利用できるだけでなく、実際に地震が発生した場合は、観測地震動などを用い地震直後にマクロに被災予測を行うことで、迅速かつ効果的な復旧作業に役立てることも考えられます。 今回開発した土木構造物の地震被害予測システムの特長は次のとおりです。
以上
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| ■この件に関するお問い合わせ先 大林組 東京本社 広報室企画課 東京都港区港南2-15-2 品川インターシティB棟 お問い合わせフォーム プレスリリースに記載している情報は発表時のものです。 |
土木構造物の地震被害予測システムを開発
GISを利用して広域インフラ施設を一括評価します
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プレスリリース