| 大林組は、設備職の社員を対象とした新しい教育支援システム「設備OCPD（Obayashi Continuing Professional Development）制度」を導入します。個人の自己啓発を促して基礎技術力と総合的能力の向上を図るとともに、個人が保有する技術動向や施工上のノウハウなどの情報を社内へ公開させることで、設備部門全体の技術力を向上させることを目的としたもので、平成15年10月から試行を開始しました。 近年、建築物における設備の重要性が高まっており、設備職の社員は、常に最新の技術動向や法規、制度、施工上のノウハウなどの知識を習得することが求められています。しかし、設備が担当する分野は、空調、衛生、電気、防災、ITなど広範囲におよび、またそれぞれに高度な専門性が要求されるため、最近では設備技術者の専門能力や技術を、世代を越えていかに伝承しそれらを維持、向上していくかが重要な課題となっています。 建設業界全体においても、土木、建築、設備などの専門分野ごとに、個人の専門技術レベルの維持、向上を支援する目的で、学会や協会などがそれぞれCPD制度（※1）と呼ばれる継続能力開発制度を採りいれて、技術者、技能者の確保、育成、生産性や品質、安全性の向上に努めています。 ※1 CPD（Continuing Professional Development）制度：学会・協会等（日本建築家協会、建築設備技術者協会など11士会）が、所属する技術者に対して、認定講習会への参加、学会等への技術提供、自己学習などを呼びかけ、その実施者に対し各団体独自で設定したポイントを付与し、各団体が定めたポイント数を上回った技術者に対して、各団体で認定した称号（上級技術者など）を付与する仕組み。技術者の専門的能力の維持・向上を目的とした制度 このたび大林組が試行を開始した教育支援システムは、学会や協会などで広く導入され始めているCPD制度を参考に、社内の教育制度との整合を計りながら独自に開発したシステムです。学会や協会などで導入されつつあるCPD制度は、専門技術や周辺技術、基礎知識などについて、参加型学習や自己学習といった継続的能力開発の機会を提供し、技術者個人のレベルアップを期待するものです。 一方、大林組が今回導入する「設備OCPD制度」は、個人のレベルアップだけでなく、個人の保有する様々な技術情報を積極的に公開することを推進する仕組みを取り入れることで、最新の技術や施工上のノウハウなどの情報を水平展開し、大林組設備部門全体の技術力を向上させることを目的としています。 「設備OCPD制度」の概要は次のとおりです。
今後、大林組では、現在実施している試行を通じて「設備OCPD制度」の効果を確認し、平成16年4月からの導入を目指します。独自の教育システムを活用して一人一人の技術レベルのアップを図り、品質、安全性の向上に努めていきます。
以上
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設備職の社員を対象に新しい教育システム「設備OCPD制度」を導入
自己啓発を促し、技術情報とノウハウを水平展開することで技術の伝承を図ります
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