大林組、トヨタ自動車(株) バイオ技術を活用した土壌浄化技術の開発に成功~経済産業省の適合確認も取得~

プレスリリース

pointer 大林組、トヨタ自動車(株) バイオ技術を活用した土壌浄化技術の開発に成功
~経済産業省の適合確認も取得~
  大林組とトヨタ自動車(株)(以下、トヨタ。本社:愛知県豊田市、社長:張富士夫)は共同で、代表的な土壌汚染原因物質であるトリクロロエチレン(TCE)などによって汚染された土壌に、微生物を添加して浄化する技術を世界で初めて実用化しました。

大林組は、近年の汚染土壌の顕在化の背景から、土壌浄化に対する取組みを強化してきました。クウェートでの油汚染土壌のバイオ処理をはじめ、微生物利用による土壌浄化にも多くの実績を上げています。TCEの土壌浄化に関しても、環境に優しい有効な技術の開発を進めてきました。
トヨタは、創業以来、「モノづくり、車づくりを通して社会に貢献する」ことを目指して企業活動を続けてきました。近年は、全社的に環境問題への取組みを強化する中、社会に役立つ活動を目的にバイオ技術を用いた研究開発を行ってきており、微生物の有効利用を重要と考えてTCE分解微生物の研究を進めてきました。

今回の技術開発(積上げ養生型バイオレメディエーション処理システム)では、お互いの技術を持ち寄り実用化に繋げました。トヨタが、TCE分解微生物の発見と培養技術の開発を行い、大林組が微生物を用いた土木工法を開発しました。

TCE等の汚染土壌を浄化する従来技術は様々な種類がありますが、それぞれに長い浄化期間、割高なコスト、使用する化学物質の安全性、などの問題があり、短期間、低コストで且つ安全に浄化できる技術が求められていました。

今回開発した技術は、汚染された土壌に、高性能なTCE分解微生物と微生物の活動環境を改善する土壌改良資材を混合して浄化するもの(下図参照)です。更に、混合などの浄化作業中に気化したTCEは回収・処理を行うので、大気中に汚染物質を放出しません。
従来技術では1週間~4週間程度かかる浄化期間を24時間程度に短縮し、さらに、微生物を混合した土壌を積上げておくだけで浄化できるため、浄化コストも従来技術に比べて3割程度低減することを可能にしました。
用いる微生物は自然界から選び出しており、遺伝子組換えは行っておらず、様々な試験を実施して安全性を確認しています。また、浄化を行うにあたり化学物質は使用しないため、環境への影響はありません。このように新浄化技術は、安全で環境にやさしく、また従来に比べて浄化期間の短縮、コスト低減というメリットがあります。また、昨年秋の実規模レベルでの実証実験でその効果を確認しています。
本技術のTCE汚染土壌への適用については、経済産業省の第二種利用(開放系)に係る「組換えDNA技術工業化指針」に基づく適合申請を行っており、パブリックコメント募集を含めた審議の結果、国内で初めて汚染場所を特定せずに微生物を添加してTCE汚染土壌を浄化する技術として適合確認を受けました(2004年4月9日)。

今後は、本技術の活用準備が整い次第、大林組が全国展開を目指します。

「積上げ養生型バイオレメディエーション処理システム」の特長は、以下の通りです。
  1. 迅速な浄化が可能
    高い分解能力を持つ微生物を利用する技術であり、浄化期間が従来技術と比較して短い。浄化は、汚染土壌と微生物及び資材の混合・攪拌と、混合後の養生のみの工程であり、養生期間も24時間程度で完了するため、1日当り数百m3規模の対応も可能で、工期を大幅に短縮できる。
     
  2. 廉価な浄化手法
    掘削した汚染土壌に対する作業が、微生物及び資材の混合・攪拌と、混合後の養生のみであるため、浄化コストが大きく低減できる。汚染の程度により微生物量を、土壌の性状により資材量を調整する。例えば土壌環境基準の10倍程度のTCE汚染土壌であれば、汚染土壌1t当たり1万円程度(従来の7割程度)での浄化も可能である。
     
  3. 環境にやさしい安全な浄化技術
    微生物による分解浄化のみであり、2次汚染の心配のある化学物質は使用しない。使用する微生物は、様々な安全性試験を実施して安全性を確認しており、土壌の生態系への影響が無いことも確認している。汚染物質の分解による副生成物も残留せず、浄化の過程で発生する汚染物質の気化ガスは活性炭に吸着処理する。浄化が完了した土壌は元の場所へ埋め戻すなど再利用が可能である。
     
  4. あらゆる土質に対し適用が可能
    土質に応じて、土壌改良資材を用いて微生物の分解に最適な状態に改良するので、従来、微生物での浄化が困難であった粘性土壌や高含水比土壌でも浄化が可能で、土質の影響を受けない。
なお、本技術は、TCEのほか、以下の化学物質による汚染にも適用可能です。

・(土壌環境基準対象物質)
シス−1,2−ジクロロエチレン、1,1−ジクロロエチレン、ベンゼン、1,3−ジクロロプロペン
・(その他有害物質)
トランス−1,2−ジクロロエチレン、トルエン、キシレン、フェノール、クレゾール、など
 
以上
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大林組 東京本社 広報室 企画・報道・IRグループ
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