| 大林組は、ひ素汚染土壌を対象として、（1）汚染の拡散を防止する不溶化処理、（2）処分場の受入れ基準に応じたpH値（水素イオ濃度指数）の調整、（3）運搬時の荷崩れを防ぐための硬化処理を同時に行う、ひ素不溶化剤「ヒソガード」を開発しました。 日本では、自然由来のひ素汚染土が広く分布していることが知られており、この自然汚染土を地中に放置しておく場合は、土壌汚染対策法の汚染土としての規制を受けませんが、建設工事等によって掘削した場合、建設発生土として同法に規定された適正な措置を講じなければなりません。 都市部における再開発事業やトンネル工事等においても、大量に発生する根切り土や掘削土に、この自然由来のひ素汚染土が含まれている事例が多く見受けられます。汚染された建設発生土を場外処分する場合、ひ素が溶け出して拡散するのを防ぐための不溶化処理、処分場の受入れ基準に応じたpH値の調整、運搬時に荷崩れを防ぐための土壌の硬化処理が求められるため、それぞれの処理に費用が発生し、大量の建設発生土を場外処分しなければならない事業者にとっては、高額な処理費用が大きな問題となっていました。 今回開発した「ヒソガード」は、ひ素汚染土の不溶化処理とpH値の調整、土壌の硬化処理を同時に行うことを可能とし、大量に発生する汚染土の場内処理から運搬、場外処分に至るまで、「ヒソガード」を使用したひ素汚染土壌処理システムによって、従来の処理方法に比べて、最大40％程度の処理費用の削減が図れます。また、処分場の受入れ基準に応じた汚染土壌処理が可能となるため、処分場所の選択の幅が広がります。
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ひ素不溶化剤「ヒソガード」を開発
ひ素汚染土の不溶化・pH調整・土壌硬化を同時に行い、処理費用を40％削減
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プレスリリース
