外壁タイルの剥離・剥落防止技術「ウェブフォーム工法」が建設技術審査証明を取得

特殊繊維シートを用いて剥離・剥落を防ぐ安全安心な外壁タイル張りを提供

プレスリリース

株式会社大林組
清水建設株式会社
菊水化学工業株式会社
日本化成株式会社

株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:白石達)、清水建設株式会社(本社:東京都中央区、社長:宮本洋一)、菊水化学工業株式会社(本社:愛知県名古屋市、社長:山口均)、日本化成株式会社(本社:東京都新宿区、社長:長谷川由英)の4社は共同で、一般財団法人日本建築センターから、型枠先付け特殊繊維シート(ウェブフォーム)を用いて外壁タイル張りの剥離・剥落を防止する「ウェブフォーム工法」に対し建設技術審査証明(※1)を取得しました。

外壁タイルの落下は、第三者災害を引き起こす可能性があり、安全性と信頼性に優れた外壁タイル張り工法が求められていました。

「ウェブフォーム工法」は、特殊繊維シートをあらかじめ型枠に取り付け、コンクリート打設により躯体表面にそのシートを定着させ、脱型後、けば立った繊維面にモルタルを塗り付け、直接タイル張りを行うものです。コンクリートとタイル張り付け用モルタルの双方が、ウェブフォーム(繊維)のけば立ちによって連結され、剥離・剥落を防止する安全安心な外壁タイル張りです。

既に、2012年度末までの「ウェブフォーム工法」の全施工実績は、205物件(延べ22万m²)に上っています。今回、一般財団法人日本建築センターから建設技術審査証明を取得したことで、施工体制の確立や施工情報の一元管理が図れ、より安心して採用いただけるものとなりました。

ウェブフォーム工法の断面概略

ウェブフォーム工法の断面概略

特殊繊維シート(ウェブフォーム)の表面

特殊繊維シート(ウェブフォーム)の表面

特殊繊維シート(ウェブフォーム)による連結効果。強制的に剥離させても、タイルは落下しない

特殊繊維シート(ウェブフォーム)による連結効果。強制的に剥離させても、タイルは落下しない

「ウェブフォーム工法」の主な特長は以下のとおりです。

  1. 剥離・剥落を確実に防止します。

    外壁タイル張りの剥離は、コンクリートとモルタルの間で多く発生し、その剥離範囲の拡大によりタイルの落下に至ります。しかし「ウェブフォーム工法」では、両面がけば立った特殊繊維シートが躯体側のコンクリートとタイル側のモルタルの両方に含浸(がんしん)し連結しています。耐震実験の結果では、大地震を想定したコンクリート躯体の過大な変形に対してもタイルの剥離・剥落がないことが確認されています。

  2. ライフサイクルコストを大幅に削減します。

    「ウェブフォーム工法」では、コンクリート躯体表面に打ち込まれた特殊繊維シートを下地として直接、タイルを張り付けるため、在来工法(モルタルとのなじみを良くするために目荒らし処理したコンクリート下地面に下地モルタルを施し、この上にタイルを張り付ける工法)と比較すると、5%程度のイニシャルコストの低減が見込めます。
    さらにタイルの剥離やひび割れの割合が低く、タイル補修費の大幅な削減も見込めるため、メンテナンスを含めたライフサイクルコストでは、在来工法に比べて約40%削減することが可能です(建物の耐用年数を40年と仮定して試算)。

  3. 工期の短縮が可能です。

    通常、コンクリート打設完了からタイル張り工事着手まで、コンクリートの養生期間として少なくとも4週間を要します。しかし、「ウェブフォーム工法」に用いる特殊繊維シートには、ポリマーセメントモルタル層が施されており、コンクリートに対する保護効果や乾燥収縮ひび割れの抑制効果があるため、この養生期間を50%短縮することが可能です。また在来工法で必要な、タイル張り前のコンクリート表面の超高圧水洗浄法などによる目荒らし処理も不要であり、工期短縮を実現しています。

大林組、清水建設、菊水化学工業、日本化成の4社は、事務所ビルや商業施設、集合住宅などのRC造建物の外壁タイル張りに向けて、「ウェブフォーム工法」を積極的に提案し安全安心な社会の実現に貢献していきます。

※1 建設技術審査証明
民間で自主的に研究・開発された新技術について、一般財団法人日本建築センターなどの特定の第三者機関が、依頼者の申請に基づき新技術の技術内容を学識経験者などにより技術審査し、その内容を客観的に証明するもの。

以上

この件に関するお問い合わせ先
大林組 CSR室広報部広報第一課
お問い合わせフォーム

清水建設 コーポレート企画室コーポレート・コミュニケーション部報道グループ
TEL 03-3561-1111

菊水化学工業 建材塗料事業本部
TEL 06-7668-5320

日本化成 製品問い合わせダイヤル
TEL 0120-974-237

プレスリリースに記載している情報は、発表時のものです。