明るさ感指標を利用した光環境制御システムを開発

「人の感じる明るさ感」を基に照明を制御し、快適性を維持しつつ消費電力を60%削減

プレスリリース

明るさ感指標を利用した光環境制御システムを開発

「人の感じる明るさ感」を基に照明を制御し、快適性を維持しつつ消費電力を60%削減

株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:白石達)は、「人の感じる明るさ感」を基に照明などの室内の光環境を自動的に制御し、快適性を維持しながら消費電力を60%削減する光環境制御システムを国立大学法人東京工業大学、株式会社ビジュアル・テクノロジー研究所と共同開発しました。

明るさ感指標を利用したタスク・アンビエント照明(技術研究所本館テクノステーションでの実証実験)

大林組技術研究所本館テクノステーションにおける実証実験

照明設備による消費電力は、一般的なオフィスビルの場合で全体の3分の1を占めており、ビル全体の省エネに大きく影響します。従来のオフィスなどにおける照明制御は、机上面の照度を部屋全体で一定に保つように調光(光出力の調整)することが一般的でした。

近年、照明制御技術の進歩により、机上面の照度を保ちながら、その他の部分の照度を低く抑えるタスク・アンビエント照明方式(※1)が、省エネ技術として採用されるケースがあり、今後の普及が期待されています。しかしこの方式は、執務に必要な照度は確保していても、室内の雰囲気が暗く感じられるといった課題がありました。このため、人が快適に感じる明るさを維持しつつ、照明による消費電力を効率的に抑制する新たな照明方式が望まれていました。

本システムは、東京工業大学中村芳樹准教授が開発した「人の感じる明るさ感」を数値化する指標「明るさ尺度値(※2)」を利用しました。照度(モノに当たる光の量)ではなく、輝度(目に入る光の量)を基準に室内の光環境を自動的に評価・制御することによって、低照度でありながら明るい印象を持つことができる、新しい光環境制御システムです。

本システムの特長は以下のとおりです。

  1. 照度に依存せず、快適性を維持しながら消費電力を60%削減
    従来のタスク・アンビエント照明方式は、部屋全体の照度を一律で下げ、机上面だけをタスクライトで補うという手法で消費電力を抑えるため、部屋の印象が暗くなりがちでした。また、自然光などで照度を補える箇所にも一律に照明を当てるため、無駄に電力が消費されるケースもありました。
    本システムは、照度ではなく「人の感じる明るさ感」を基準とするため、自然光や壁面への照明の反射などで人が明るさを感じる視覚効果を最大限に利用でき、必要な部分に必要なだけの照度を与えることで、快適性を維持しつつも、より無駄なく効率的に照明を制御することができます。これによって、タスク・アンビエント照明方式に比べて消費電力を約30%以上、全般照明方式と比べると約60%も削減することが可能です。

     従来技術との比較

  2. 汎用性の高いシステム構成
    光環境制御技術は、輝度測定システムと光環境評価システムからなります。設備制御には標準的なデータ通信を採用しており、後付けによるリニューアルも可能です。コストは、新築の場合では省エネ効果により約6年で回収できます。

     システムの概念図とイメージ図

本技術開発は、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が実施する「平成24年度戦略的省エネルギー技術革新プログラム」により実施しています。大林組技術研究所(東京都清瀬市)本館テクノステーションにおいて実証試験を行い、省エネ性や光環境の快適性を検証しました。今後はブラインド制御を含めた総合的な光環境システムの拡張とさらなる低価格化を進めます。

大林組は今後、省エネ効果の高い本システムを、新築はもちろん省エネ改修を目的としたリニューアル物件にも積極的に提案し、環境に優しい社会づくりに貢献していきます。

※1 タスク・アンビエント照明方式
机上面に必要な照度(700ルクス程度)をデスクライト(タスクライト)で確保し、部屋全般の照明(アンビエント照明)による周辺の照度を必要最小限度の300ルクス程度まで下げることによって、全般照明方式(机上面に必要な照度を室内全般にわたって一様に与える照明方式)に比べて省エネルギー化を図ることができる。

※2 明るさ尺度値
目の順応や輝度対比といった人の視覚特性を加味した、実際に感じる明るさを評価できる指標。

 以上

 

この件に関するお問い合わせ先

大林組 CSR室広報部広報第一課
TEL 03-5769-1014
 

プレスリリースに記載している情報は、発表時のものです。