株式会社大林組（本社：東京都港区、社長：白石達）は、大林組技術研究所（東京都清瀬市）本館テクノステーション（以下 テクノステーション）において、2014年度の運用実績で、エネルギー消費量を施設の再生可能エネルギー発電量ですべて賄うエネルギー収支ゼロのZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）（※1）を達成しました。
大林組はZEBへ先進的に取り組むため、最新の環境技術と省エネ技術を導入したテクノステーションを2010年9月に建設しました。テクノステーションでは、2011年度に本格的なエミッションZEB（※2）を達成して以降、高効率な省エネ設備機器の導入や運用改善を重ねて、CO2排出量を削減し続けてきました（図1参照）。
テクノステーションでの一次エネルギー消費量の実績（図1）
2014年度には、年間のエネルギー収支ゼロのZEBをめざし、再生可能エネルギー発電設備の追加導入を行いました。また、景気回復に伴う業務量の増加により、建物の運用時間が増えたにもかかわらず、さらなる省エネ運用手法の導入やコージェネレーション排熱（※3）の建物間融通の手法などにより、エネルギー消費量を2013年度以下に抑制しました。
これにより、オフィスとしての快適な室内環境を維持しながら、エネルギー消費量すべてを施設に付随する再生可能エネルギー発電量で相殺するZEBを達成しました。
社員食堂など一般的なオフィスとしての施設が充実し、日常的に約200人以上が執務する規模の建物で、コンセントの使用電力などを含むすべての一次エネルギー消費量におけるZEB化は国内初です。
2014年度の一次エネルギー消費量と再生可能エネルギー発電量の推移（図2）
これまで、自然光や自然換気、太陽光発電などの自然エネルギーの利用や、ICタグによる照明・空調制御などの次世代設備の採用、エコ意識を促す「見える化」などを進めてきました。
今回の「ZEB」化で導入した主な手法は以下のとおりです。
- 空調・給排水・照明機器の制御の改善と高効率化
- コージェネレーション排熱の有効利用
- 環境緑地をそのままに、敷地内建物の上部空間を利用した新たなる再生可能エネルギーの導入による買電量の削減
さらに、テクノステーションでは、送電網の系統へ不安定な影響を与える恐れがある電力逆潮流（※4）を低減するため、セルフデマンドレスポンス（※5）を検証しました。休日など再生可能エネルギー発電量が電力使用量を上回った際には、余剰電力を使用して蓄熱、蓄電し、発電が不足する時間帯にシフトして利用するなどの対応の結果、逆潮流をカットできることを確認しました。
大林組は、最先端のZEB技術とノウハウの活用により、建物の省エネルギー化や環境配慮などのニーズに高いパフォーマンスでお応えし、持続可能な社会の実現をめざします。
大林組技術研究所本館テクノステーション
- ※1 ZEB
建物運用時の1次エネルギー消費量を、再生可能エネルギーなどの利活用により、年間を通じて総合的にゼロにする建物で、ソースZEBと呼ぶこともあります
- ※2 エミッションZEB
消費エネルギーをCO2排出量に換算し、省エネなどによるCO2排出量の実質的な削減対策を行ったうえで、残存量についてはカーボンクレジットなどを活用（カーボンオフセット）して総合的にゼロにする建物です
- ※3 コージェネレーション排熱
1つのエネルギー源から熱・電気など2つ以上の有効なエネルギーを取り出して利用するコージェネレーションシステムから出る排熱のことです。この排熱を再利用し、熱や電気を取り出すことで、エネルギー変換効率を向上させることができます
- ※4 電力逆潮流
消費電力を発電電力が上回った際、余剰電力が電力会社の送電網に戻っていく現象です。電力会社は逆潮流した電力を他の需要建物に供給することが可能ですが、将来的にZEB化建物が普及し、電力逆潮流が大量に発生した場合には、系統を不安定化させる恐れがあります
- ※5 セルフデマンドレスポンス（商標登録申請中）
電力会社などからの要請に応じて、利用者が電力の使用量を削減することを一般に「デマンドレスポンス」といいますが、「セルフデマンドレスポンス」とは、ZEBのように、供給側と需要側が同一の場合に、自ら電力需給、熱需給、熱電変換を最適にコントロールすることをいいます。特に電力使用量の多い夏期の場合、昼と夜、休日と平日の電力バランスを最適化する必要があります。
「セルフデマンドレスポンス」は、個々のZEB化建物の運用の最適化だけでなく、インフラ電力供給網の安定化のため、需給変動を抑制する社会に貢献できる技術です。大林組と名古屋大学奥宮研究室で共同考案した独自の概念です
以上
この件に関するお問い合わせ先
大林組 CSR室広報部広報第一課
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