株式会社大林組（本社：東京都港区、代表取締役社長：白石達）、KDDI株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：田中孝司）、日本電気株式会社（本社：東京都港区、代表取締役執行役員社長兼CEO：新野隆）は、次世代移動通信システム「5G」（以下 5G）を活用したICT施工の実現に向けて、建設機械による遠隔施工の実証試験を行います。

このたびの実証試験では、5Gの特長である高速・大容量、低遅延通信を建設機械による遠隔施工に応用することで、既存のモバイル通信では実現が難しい大容量な高精細映像の低遅延伝送を実現し、遠隔施工の作業性や品質の向上を検証します。

【背景】

地震や台風、局地的な大雨などによる災害復旧現場では危険を伴う作業が多いため、建設機械を遠隔操作する無人化施工システムが導入され、現場作業員の安全確保、環境改善が進められています。今後、同システムに高度な5Gを導入することで、遠隔操作の精度を高め、高品質な施工の実現をめざしていきます。

【実証試験について】

現行の建設機械遠隔操作システムに、5Gに対応した無線機器を組み合わせて検証を行います。このたびの実証試験では、建設機械に高精細4Kカメラを複数台取り付け、その映像を28GHz帯対応の超多素子アンテナ（※1）によるビームフォーミング（※2）を活用して、遠隔操作側に伝送します。

5Gは、既存のLTEやWi-Fiのネットワークと比較して、大容量な高精細映像も低遅延で高速伝送が可能なため、遠隔操作する作業員は、建設機械から送られてくる高精細映像をもとに、実際に現場にいなくても現場状況を適切に把握することが可能となります。

また、5Gの特長の一つである低遅延を活かし、建設機械の位置や向きをリアルタイムに変更するなど遠隔操作の作業性改善による施工品質の向上を検証します。

3社は実証試験を通じて、5Gを活用したICT施工の実現に向けて「建設機械の無人化」「リアルタイム遠隔施工」など高度な建設技術の実現をめざします。なお、このたびの実証試験は、総務省の技術試験事務（※3）として実施します。