BIMモデルにおけるデジタル承認を実用化
主要な鉄骨BIMソフトへのデータ連携とデジタル承認で効率化を実現しました
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プレスリリース
株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:蓮輪賢治)は、構造設計BIMモデルのデジタルデータを複数の主要な鉄骨BIMソフトに連携する手法を確立するとともに、鉄骨BIMソフトを用いて作成された鉄骨詳細BIMモデル(以下、鉄骨BIMモデル)を工事監理者や施工者がデジタルデータのまま承認する「デジタル承認」の実用化を開始しました。
大林組ではBIMモデルを基盤情報として位置付け、構造設計分野においても構造設計図書の一般図類、断面リストを構造設計BIMモデルから出力するなど、BIMモデルを主体としたワークフローを標準としています。
従来の鉄骨工事においては、こうした構造設計のデジタル情報があるにもかかわらず、多くの鉄骨製作会社は、構造設計図書から構造情報を読み取り、鉄骨BIMソフトを用いて通り芯から部材の登録や配置、仕口や継手などの詳細化までを手作業で行い、鉄骨BIMモデルと鉄骨製作図を作成していました。また、工事監理者や施工者は、鉄骨の納まりや工種間の整合などはBIMモデルで確認するものの、主要な情報についてはBIMモデルから出力された鉄骨製作図を各種図面類と目視で照合することで承認していました。
これらのプロセスでは、各段階で人的ミスが起こりうること、鉄骨製作会社においてはBIMモデルと鉄骨製作図を並行して整備する際に生じる図面とモデルの不整合や作業量の増大化、工事監理者や施工者においては膨大な量の鉄骨製作図を確認するための作業負荷がかかることなどが課題となっていました。
今回大林組が開発した手法は、図面を介さずに主要な鉄骨BIMソフトへ構造設計情報を伝達し、鉄骨BIMモデルをデジタルデータのまま承認する手法です。これにより鉄骨製作会社の鉄骨BIMモデルの作成にかかる労力を大幅に削減するとともに、工事監理者や施工者にとっては全部材の整合を瞬時にくまなく判定することができ、一連の過程で効率化を図りながらケアレスミスのない結果を残すことが可能となりました。
本手法の特長は以下のとおりです。
構造設計BIMモデルのデジタルデータを複数の主要な鉄骨BIMソフトへ連携
構造設計BIMモデルと鉄骨BIMソフト間で連携ルールとパラメータの共通化を図ることで、各種鉄骨BIMソフトが構造設計のデジタルデータを自動的に読み込み再現します。鉄骨製作会社が運用する鉄骨BIMソフトは多数存在しますが、本手法では特定の鉄骨BIMソフトに限定されることがないため、どの鉄骨製作会社へも構造設計情報を伝達できます。
伝達できるデジタルデータは、通り芯、部材(断面・仕様)とその配置だけでなく、継手、大梁のハンチ、スラブといった構造情報や、部材が有する仕上げ情報など多岐にわたります。また、鉄骨BIMモデルの詳細化に着手する前に、あらかじめ鉄骨の納まり基準やモデリングの要領を決定しておくことで、鉄骨製作会社においてルールにのっとった精度の高い鉄骨BIMモデルが短時間で構築され、早期に鉄骨工事関連の検討を開始できます。
鉄骨BIMソフトで詳細化された鉄骨BIMモデルをデジタルデータのまま承認
従来の鉄骨BIMモデルの形態情報を用いた確認に加え、鉄骨BIMモデルが有する情報(部材断面・配置・仕様・仕口・継手・付帯類など)について、図面を用いることなくデジタルデータそのものを承認します。鉄骨BIMソフトのフィルタリング機能により属性情報を色の違いで識別して判定する手法、構造設計者が管理する構造設計データベースとの照合および各種基準図への適合をエクセルで判定する手法を定め、これらの判定結果を組み合わせて承認すべき情報の正しさを評価します。
鉄骨BIMソフトへのデータ連携とデジタル承認手法を導入することで、従来の手法と比較して一連の作業にかかる労力を約60%削減することが可能となりました。既に複数のプロジェクトで本手法を適用していますが、設計から施工、鉄骨の製造までを一元化したデジタルデータで管理することで高品質化と効率化を実現することが確認できたため、今後は鉄骨工事を有するプロジェクトに対してデータ連携(大林組設計施工の場合)とデジタル承認を標準運用していきます。
さらに大林組では鉄骨工事で蓄積した知見を基に、他の構造種別へとデジタル承認技術を拡張させるため、本社デジタル推進室iPDセンター内に構造設計および建築生産分野の技術者からなる構造専門チームを発足させました。今後、構造専門チームでは鉄骨工事のデータ連携とデジタル承認領域の拡大を図るとともに、構造躯体のうち鉄筋コンクリート構造やプレキャストコンクリート構造(特に大林組が独自に開発した柱梁仕口部をプレキャスト化した工法)などの鉄筋工事に関わるデータ連携、BIMモデルの承認についても新たな技術を開発することにより実用化領域を拡張し、さらなる高品質化と高効率化をめざします。
以上
この件に関するお問い合わせ先
大林組 コーポレート・コミュニケーション室 広報第一課
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