「南海トラフ巨大地震」を想定した震災訓練をグループ会社・協力会社と共に実施
発災時刻を非公開とし、複数拠点における同時被災への対応力を検証
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サステナビリティ
大林組では、災害発生時の事業継続と早期復旧に向けた対応力向上を目的に、震災訓練を年2回実施しています。5月14日に行った今回の訓練では、「南海トラフ巨大地震」により広域で甚大な被害が発生することを想定し、全社連携による震災訓練を実施しました。大阪本店、四国支店、広島支店および九州支店（以下、被災店）が被害を受けた想定のもと、本社および被災店以外の各支店（以下、支援店）が連携し、発災直後の初動対応、拠点間の情報共有、被災拠点への支援体制などを確認。また、訓練開始時刻を事前に知らせずに実施したことで、より実災害に近い環境下における対応力を検証しました。
今回の訓練には、安否確認訓練や津波浸水を想定した避難訓練の実施者を含め、大林グループ21社の国内全事業所から役職員約1万9,900人（社外協力スタッフを含む）が参加しました。また、国内事業所1,034施設、協力会社937社を対象に、災害発生時の対応手順や情報共有体制の実効性を確認しました。
実施した主な訓練
想定したのは、西日本を中心に甚大な被害が生じ、複数の被災店が同時に機能低下する状況です。この想定のもと、発災直後の初動対応、拠点間の情報共有、被災店への支援体制を確認するため、安否確認を含む各種訓練を実施しました。さらに、本訓練に先立ち、被災した顧客からの支援要請を想定した訓練や、支援物資の輸送訓練なども行いました。
被災店および支援店における初動対応訓練
複数の被災店が同時に被災する状況を想定し、各店において社外協力スタッフを含む安否確認、会社施設・工事事務所などの被害状況確認、非常用電源および衛星通信サービス「Starlink Business（スターリンクビジネス）」（以下、スターリンク）を活用したインターネット通信による情報共有などを実施しました。また、被災店と支援店が連携し、全社的な初動対応体制を確認しました。
全店震災対策会議による拠点間連携訓練
発災後の社会インフラが十分に機能しない状況を想定し、全本支店をスターリンクで接続した震災対策会議を実施しました。会議では、各拠点の被害状況や対応状況を共有し、被災店への支援体制や拠点間連携の流れを確認しました。
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全店震災対策会議（大阪本店）
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全店震災対策会議（四国支店）
支援物資の調達・輸送訓練
災害時の物流拠点となる東日本ロボティクスセンター（埼玉県川越市）、西日本ロボティクスセンター（大阪府枚方市）などが広域レンタル会社と共同して、支援要請物資の調達訓練を行いました。陸路および海路を組み合わせた輸送ルートを検討・確認し、広域災害時における支援物資供給体制の実効性を検証しました。
避難訓練および現場対応の確認
本支店および工事事務所では、ハザードマップを活用して災害リスクを事前に確認しており、一部の会社施設や工事事務所では発災に伴う津波浸水を想定した避難訓練を実施しました。また、従業員一人ひとりが居住地および勤務地の災害リスクや家族との避難行動を再確認し、平時から備えることの重要性を共有しました。
課題と対応策の共有を目的とした総括会議
訓練後には全社で総括会議を実施し、各拠点、グループ会社および災害対策本部各班から、訓練を通じて明らかになった課題と今後の対応策を共有しました。
今後、これらの課題についてPDCAサイクルを通じて継続的に改善を図り、大林組の事業継続計画（BCP）のさらなる高度化につなげていきます。
大林組は、社会インフラを支える建設会社として、今後も災害への備えを一層強化し、グループを挙げて被災時における迅速な復旧・復興に貢献していきます。
