大林組はこのたび、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）（※1）」提言への賛同を表明し、「TCFDコンソーシアム（※2）」に参画しました。

大林組は、2019年6月に改訂した長期ビジョン「Obayashi Sustainability Vision 2050」において、2040年～2050年の目標の一つとして「脱炭素」を掲げ、大林組グループおよびサプライチェーン全体で持続可能な社会の実現に向けた取り組みを進めています。ビジョン実現に向けた最初のステップである中期経営計画2017を推進する中、CO2排出量の削減など「環境に配慮した社会の形成」をESG重要課題に設定するなど、地球温暖化防止に向けた事業活動を展開しています。

今後、TCFD提言に従い、気候変動が事業に及ぼすリスク・機会を分析した結果に基づく戦略などを策定し、さらなる企業価値の向上をめざすとともに、関連する情報の開示を拡充することでステークホルダーの皆様からのご期待に応えていきます。

• ※1　気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）
  2015年のG20における要請を受け、金融安定理事会（FSB）により設立。気候変動がもたらすリスクと機会の財務的影響について、企業などによる自主的な把握と情報開示を推奨する提言を2017年6月に公表
• ※2　TCFDコンソーシアム
  TCFD提言に賛同する日本企業などが中心となり、企業の効果的な情報開示や開示された情報を金融機関などの適切な投資判断につなげるための取り組みについて議論する場として、2019年5月に設立