2025年度のスーパー職長、スーパーオペレーター計609人を認定

サステナビリティ

大林組と協力会社組織である林友会連合会は、2025年度の大林組認定基幹職長(通称:スーパー職長)568人と大林組認定優良クレーンオペレーター(通称:スーパーオペレーター)41人の計609人を認定しました。

認定証を手渡しする大林組副社長の森田(中央右)

スーパー職長制度は、建設業の魅力を高め、若年建設技能者の入職・定着率を向上させる施策の一環として、2011年に大林組が導入した制度です。基準を満たした特に優秀な職長を対象に、若年建設技能者にとって将来の目標となる理想的な職長を認定します。

スーパーオペレーター制度は、安全で効率的な施工に大きく寄与するクレーンオペレーターを対象に、基準を満たした模範となるオペレーターを認定するもので、2016年に導入しました。スーパー職長制度、スーパーオペレーター制度共に、一定の手当を支給します。

2025年度は、これまで大林組林友会(※1)に所属する建設技能者に限られていた認定対象者を大林組協力会社災害防止協会(※2)に所属する建設技能者まで拡大しました。今回、災害防止協会所属者の中から、大林組の推薦により20名のスーパー職長が認定されました。

大林組は、企業理念で「持続可能な社会の実現への貢献」を掲げており、「人材の確保と育成」に向けたさまざまな取り組みを実施しています。

今後も本制度をはじめ、建設技能者の育成や技能伝承の促進などに努めていきます。

2025年度スーパー職長・スーパーオペレーター認定式

大林組認定基幹職長制度(スーパー職長制度)

クラスごとの主な認定基準

「レギュラー」「マイスター」「ジュニア」の3つがあります。

【レギュラー】
  • 職長もしくは職長と同等の業務を行っている者のうち、特に優秀で、かつ「登録基幹技能者」である者
  • 職長もしくは職長と同等の業務を行っている者として大林組の建設現場に通算7年以上従事していること。ただし、この認定要件を満たす対象者が少ない九州、東北、札幌、広島、四国、北陸の6地区は、3年以上
【マイスター】
  • スーパー職長のクラス「レギュラー」のうち、大林組の建設現場での職長もしくは職長と同等の業務を行っている者としての従事期間が通算16年以上。ただし、この認定要件を満たす職長対象者が少ない九州、東北、札幌、広島、四国、北陸の6地区は、通算10年以上
【ジュニア】
  • 職長もしくは職長と同等の業務を行っている者のうち、将来スーパー職長となるための十分な資質・技能を有する40才未満の職員で、職種ごとに定める資格を保有する者
  • 職長もしくは職長と同等の業務を行っている者として大林組の建設現場に通算3年以上従事していること。ただし、この認定要件を満たす対象者が少ない九州、東北、札幌、広島、四国、北陸の6地区は、大林組の建設現場以外の経験年数も含めて3年以上
手当支給額 大林組の建設現場での勤務日数に対し、
マイスター:日額5,000円
レギュラー:日額3,000円
ジュニア :日額2,500円
2025年度の認定者数 568人(内訳:マイスター217人、レギュラー271人、ジュニア80人)

大林組認定優良クレーンオペレーター制度(スーパーオペレーター制度)

主な認定基準
  • クレーン運転士免許または移動式クレーン運転士免許を保有している者
  • クレーン運転士安全衛生教育または移動式クレーン運転士安全衛生教育を受講済みの者
  • 実務経験が10年以上(大林組以外の経験年数も含む)
手当支給額 大林組の建設現場での勤務日数に対し、日額3,000円
2025年度の認定者数 41人(内訳:移動式クレーンオペ31人、定置式クレーンオペ10人)

【認定者数の推移】

  スーパー職長 スーパーオペレーター
2011年度
2012年度
2013年度
2014年度
2015年度
2016年度
2017年度
2018年度
2019年度
2020年度
2021年度
2022年度
2023年度
2024年度
2025年度
75人(初年度)
98人
125人
194人
237人
330人
363人
397人
423人
423人
443人
466人
491人
524人
568人





16人(初年度)
26人
30人
33人
35人
38人
39人
40人
42人
41人
累計 5,157人 340人
  • ※1 大林組林友会
    全国のさまざまな工種・業種の企業約1,200社が加盟する協力会社。技術力や生産性の向上、安全衛生管理への取り組みなど、共に成長し、信頼関係に基づく良好なパートナーシップを構築
  • ※2 大林組協力会社災害防止協会
    大林組の建設工事に従事する約8,000社が加盟。大林組と連携して労働災害の防止に努めるとともに業務上の災害に対する相互扶助や、教育および情報の共有を実施