大林組は、自動運転車両の社会実装を見据え、信号機のない横断歩道において、道路インフラ（※1）側から歩行者と車両の双方に注意喚起を行う安全支援技術（特許出願中）を開発しました。本技術は、道路インフラ側で歩行者の存在および車両の接近を検知し、路車間通信（※2）により双方へ情報を伝えることで、自動運転車両単独では把握が難しい状況を補完するものです。

現在、自動運転の実用化に向けた取り組みは日本各地で進められており、今後の社会実装に向けて、車両側のシステム高度化に加え、道路インフラ側からも安全な運行を補完する技術の重要性が高まっています。

大林組は、こうした動向を踏まえ、将来の自動運転社会を支える道路空間のあり方を検討してきました。その一環として今回、道路インフラ側にセンシング機能と通信機能を付加することで、道路インフラと車両が連携して安全性を高める路車協調型技術を開発しました。本技術は、大林組が推進する道路・モビリティインフラ構想「e-MoRoad®（※3）」の実現に向けた取り組みの一つで、車両の自律的な判断を補完し、人と車両がより安全に共存できる交通環境づくりを目指しています。

今後は、信号機の設置が難しい生活道路や施設内道路などでの活用を見据え、引き続きセンサーや通信機器の設置条件、検知精度、通信安定性、情報表示の方法などについて検証を重ね、より実用性の高いシステムへと高度化していきます。将来的には、自動運転車両の社会実装を支える基盤技術として進化させ、地域交通における移動手段の確保や運転手不足への対応などの社会課題の解決に貢献していきます。

大林組は、モビリティ変革の先にある未来社会を見据えた道路インフラ構想「e-MoRoad」の実現に向け、多様なパートナーと協業しながら、新たなインフラ技術の開発を進めます。