東日本大震災の教訓を踏まえ、震災訓練を実施しました

サステナビリティ

大林組は、11月10日(木)と16日(水)の二日間、大規模災害を想定した震災訓練を全国で実施しました。

今回の訓練は、東日本大震災での経験を踏まえ、「社員の安全確保」ならびに「大規模災害への対応」をキーワードに、全国で実施しました。特に、「大規模災害への対応」では、東海地震を想定して、被災事業所(本社・名古屋支店等)と支援事業所との情報共有や支援体制構築をはじめ、震災時の事業継続計画(BCP:Business Continuity Plan)である「震災時BCP」を再点検しました。

主な訓練は次のとおりです。

■社員の安全確保

  • 全国の社員(約9,400人)を対象に、安否確認を実施
  • 被災事業所での避難や点呼確認などの初期行動訓練
  • 津波予想地域での避難訓練
  • 帰宅困難者への指示の確認

被災事業所での点呼確認

■大規模災害への対応 (東海地震を想定した訓練)

  • 気象庁から発表される東海地震に関する「注意情報」「予知情報」などの情報を想定した対応策の検討と、発災後における初期対応策の検討
  • 携帯BCP(被害情報自動集約システム)による迅速な被災状況の把握 (営業や施工を担当する約1,500人の社員を対象に、建物やインフラの被害状況を携帯電話で撮影し、対策本部へ送信)
  • 災害に強い通信機器の導入 (固定通信回線の断絶や停電に備え、バッテリーを内蔵した無線ネットワークを導入し、本訓練中にウェブ会議を開催)
  • 物流拠点の機能確認 (支援物資や資機材の集積、発送の拠点となる物流拠点において、災害発生時における情報伝達ルートや作業手順などを確認)

大林組はこれからも、震災訓練を通じて継続的にBCPの点検や見直しに取り組むとともに、災害に対する備えと災害時の復旧・復興に取り組んでまいります。

停電時でも使用可能な無線ネットワークによるウェブ会議

停電時でも使用可能な無線ネットワークを各事業所に導入し、ウェブ会議で訓練の状況を共有

東海地震が発生したときの被害を想定

マグニチュード8.0の東海地震が発生したときの被害を想定し、各事業所ごとに初期対応などを訓練