2月21日、日経ビジネスイノベーションフォーラム「環境と社会の持続可能な未来像を考える ~あるべき姿と私たちのできること~」が、経団連会館(東京都千代田区)で開催されました。
日本の環境政策の現状を踏まえ、環境負荷を軽減する建物や街づくりをどう構築していくか、産・官・学の立場から活発な議論が展開されました。
大林組は、中長期環境ビジョン「Obayashi Green Vision 2050」のもと「2050年のあるべき社会像」の実現に向けた取り組みとして、年間のエネルギー収支をゼロとするネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング(ZEB)の実証施設である技術研究所本館テクノステーション、素材開発の例として低炭素型コンクリート「クリーンクリート」、施工技術の例として地上発進・到達のシールドトンネル技術(URUP工法)などを紹介しました。
日経ビジネスイノベーションフォーラムの様子は主催者サイトをご覧ください。
【プログラム】
基調講演
日本の環境政策の展望 ~今後の方向性について~
環境省環境事務次官 谷津龍太郎氏
講演1
エネルギー・環境・生態系を最適化する持続可能な地域づくり
東京大学サステイナビリティ学連携研究機構 機構長・教授、
環境省中央環境審議会会長 武内和彦氏
講演2
持続可能な社会の実現に向けて企業が果たすべき役割とは
~Obayashi Green Vision 2050~
大林組取締役専務執行役員 三輪昭尚
パネルディスカッション
低炭素・循環・自然共生+安全・安心の実現に向けて
コーディネーター
三菱総合研究所 参与 海外事業センター長 吉田直樹氏
パネリスト
東京大学サステイナビリティ学連携研究機構 機構長・教授、
環境省中央環境審議会会長 武内和彦氏
千葉大学大学院工学研究科 建築・都市科学専攻 教授 村木美貴氏
東京都環境局都市地球環境部長 山本明氏
大林組常務執行役員 蓮輪賢治
ディスカッションでは、持続可能な社会の実現について、「地球と地域双方の課題の解決をめざす」(武内氏)、「官民が連携できる仕組みづくりが大切だ」(村木氏)、「環境価値を経済価値につなぐことが重要だ」(山本氏)、「2020年までに国内でZEC(※1)達成をめざす」(蓮輪)といった意見が交わされました。
- ※1 ZEC(ネット・ゼロ・エネルギー・コンストラクション)
2020年を目標に国内の土木、建築の施工時のエネルギー使用量をゼロにする大林組独自の取り組みです