病院を機能させながら免震レトロフィットを採用した工事は国内でも数例しかなく、その中でも中間層免震レトロフィットは非常に珍しい。大林組にとっても、中間層免震レトロフィットは初めての挑戦となった。

ここで問題となったのが、B棟と他の建物をつなぐ渡り廊下だ。建物の免震化では、地震発生時の建物の揺れしろ分の空間となる、B棟周辺の建物や地盤との隙間（クリアランス）をつくる必要がある。

B棟にある渡り廊下10ヵ所は、他棟とのクリアランスを確保するため切断し、改めてエキスパンションジョイントでつなぐ。病棟間の動線を確保しながら、効率よく工事も進められるよう、渡り廊下を順次工事していく。

その後、地下の免震化工事を開始した。総重量約4万6,000tのB棟の荷重を免震装置へと移行させていくために、まず既存躯体を補強し、油圧ジャッキと山留め鋼材を組み合わせた仮設支柱を既存本設柱の周囲に設置する。

次に、柱で支持している建物を仮設支柱に受け替え、柱の一部を切断して引き抜く。その後、柱に免震装置（積層ゴム支承他）を設置し、建物荷重を仮設支柱から本設柱へ移行する。

一般的な基礎免震と中間層免震の大きな違いは作業スペースの有無だ。柱の切断や免震装置を柱に挟み込むには足場や重機が必要だが、既存建物での工事は、柱の周囲の状況が1本ごとに異なる。免震装置を設置する83本の柱ごとに詳細検討を行い、施工手順を策定した。

特に診療継続に不可欠な設備の改修工事では細心の注意を払う必要がある。時間をかけて重点的に既設インフラの調査を実施したところ、築40年を超える病棟では竣工図面にはないインフラ設備が多く発見された。

特に通信系統のケーブルは、システム導入のたびに追加され、どのケーブルがどのシステムにつながっているのか不明なものが多かった。徹底的に調査を行ったうえで既設インフラを色分けして見える化し、誤切断防止に向けた作業員への周知を図っている。

さらに、B棟には地下の共同溝から電気や熱源、医療用ガスなどが供給されており、地下で免震工事を進める前に、B棟内での自家消費に切り替え、地下を介さない配管ルートへの変更工事が必要だった。そこで、屋上に空調冷温水および給湯熱源設備を新設。供給を切り替えた。

地下での免震工事完了後には、B棟内の配管は全て更新、新しい配管への切り替えも必要となる。これら全ての作業は、建物がオフィスならば利用者がいない週末などに進めるが、病棟は年間365日患者が利用している。病院との定例会議や個別打ち合わせなどで、数ヵ月から半年先まで切り替えのスケジュールを決め、事前に各科に通知したうえで実施しなければならない。

多くの病院新築工事を担当してきた副所長の神田は「ベッドサイドの医療用ガスや痰の吸引配管の切り替えには機能停止が必要です。しかし、一時的でも利用を停止することはできないので、ポータブル器の用意や看護師の増員をしてもらうこともありました」と経験したことがない、居ながらにしての改修の難しさを語る。

診察外来の予約者数だけで2,000人を超え、800床を備える大病院は、さまざまな力を結集した強固なチームの力で、2024年8月に安全かつ最先端の医療施設に生まれ変わる。