CDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」において最高評価となる「リーダーボード」に初認定
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サステナビリティ
大林組は、環境評価を行う国際的な非営利団体であるCDP（※1）から、「サプライヤー・エンゲージメント評価」において、最高評価となる「リーダーボード」に初めて認定されました。
「サプライヤー・エンゲージメント評価」とは、企業のサプライチェーン全体における気候変動に対する取り組みを「ガバナンス」、「目標」、「スコープ3（※2）排出量」、「サプライヤーとの協働」の4つの項目から評価し、企業を格付けするものです。大林組はCDP気候変動レポート2020での「Aリスト」認定と合わせ、2部門での最高評価獲得となりました。
2020年の「サプライヤー・エンゲージメント評価」では、約5,800社の評価対象企業のうち、世界で396社、日本では大林組を含め83社が「リーダーボード」として認定されています。
大林組では、「大林グループCSR調達ガイドライン」、「事務用品及び建設資機材等グリーン調達ガイドライン」などに基づき、グループ会社を含めサプライチェーン全体で環境負荷低減への取り組みを進めており、このような活動が評価されたものと考えます。
大林組は「持続可能な社会の実現に貢献する」という企業理念に基づき、長期ビジョン「Obayashi Sustainability Vision 2050」を策定し、2040～2050年の目標の一つとして「脱炭素」を掲げ、CO2排出ゼロをめざしています。
このビジョンの実現をめざして、「環境に配慮した社会の形成」をESG重要課題に設定し、気候関連の情報を開示するなど、地球温暖化防止に向けた事業活動を展開しています。
大林グループは、これからもサプライチェーンを含めた事業に関わるすべての人々と、持続可能な社会の実現、企業価値の向上をめざし、事業活動を通じたESGへの取り組みを推進するとともに、積極的な情報開示に努めてまいります。
- ※1 CDP（Carbon Disclosure Project）
2000年に設立したロンドンを拠点とする非営利団体。環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買企業の要請に基づき、主要国の時価総額上位企業や自治体に対し気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関する情報開示を求め、分析・評価した結果を開示、またその対策を促すことを主たる活動としている。投資家から最も信頼されている評価機関の一つ。2020年の対象企業は世界で9,600社以上あり、CDPを通じて環境問題対策に関する情報開示を行っています CDPジャパン ウェブサイト https://japan.cdp.net/ - ※2 スコープ3
原材料の輸送・配送、通勤・出張、製品の使用・廃棄など自社の活動以外から出る温室効果ガス排出量のこと