CDPの「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に2年連続で認定

2022年 02月 21日: サステナビリティ

大林組は、環境評価を行う国際的な非営利団体であるCDP（※1）によるサプライヤー・エンゲージメント評価において、最高評価となる「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に2年連続で認定されました。

サプライヤー・エンゲージメント評価では、企業のサプライチェーン全体における気候変動に対する取り組みを「ガバナンス」「目標」「スコープ3（※2）排出量」「サプライヤーとの協働」の4つの項目について評価しており、大林組はCDP気候変動レポート2021での「Aリスト」認定と合わせ、2部門で2年連続の最高評価獲得となりました。

なお、2021年のサプライヤー・エンゲージメント評価では、約1万2,000社の評価対象企業のうち、世界で500社超、日本では大林組を含め105社が「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」として認定されています。

大林組は、「持続可能な社会の実現に貢献する」という企業理念に基づいて長期ビジョン「Obayashi Sustainability Vision 2050」を策定し、2040～2050年の目標の一つとして「脱炭素」を掲げています。「脱炭素」実現に向け、グループ全体の事業活動に伴って排出されるCO2とともに、建設資材の生産過程やお客様に引き渡した建築物の運用時に排出されるCO2など、サプライチェーン全体に関わるCO2排出量の削減を進めています。具体的にはZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）の推進・拡大や大型建築物の木造・木質化、さらにはクリーンクリート®などの低炭素資材の開発・実用化を推進するなど、サプライチェーンと一体となってCO2削減に取り組んでいます。

大林グループは、これからもサプライチェーンを含めた事業に関わるすべての人々と、持続可能な社会の実現、企業価値の向上をめざし、事業活動を通じたESG経営を推進してまいります。

※1　CDP（Carbon Disclosure Project）
2000年に設立したロンドンを拠点とする非営利団体。環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買企業の要請に基づき、主要国の時価総額上位企業や自治体に対し気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関する情報開示を求め、分析・評価した結果を開示、またその対策を促すことを主たる活動としている。投資家から最も信頼されている評価機関の一つ。2021年は、世界の時価総額64％強となる1万3,000社以上の企業がCDPを通じて環境問題対策に関する情報開示を行いました
CDPジャパンウェブサイト https://japan.cdp.net/
※2　スコープ3
原材料の輸送・配送、通勤・出張、製品の使用・廃棄など自社の活動以外から出る温室効果ガス排出量のこと

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