大林組は、自然関連財務情報開示タスクフォース（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures：TNFD）（※1）が2023年9月に公表した開示提言を採用する「TNFD Adopter」（※2）に登録しました。これにより、2024年1月にスイス・ダボスで開催された世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）において、大林組は2025年度までに情報を開示する意思を示した早期採用者（TNFD Early Adopter）として公表されました。

自然資本（※3）に関する取り組みが注目される中、大林グループは「地球・社会・人のサステナビリティ実現」をめざす長期ビジョン「Obayashi Sustainability Vision 2050」に基づき、生物多様性の保全と自然保護を環境方針に掲げ、自然共生社会の実現に向けた取り組みを進めています。

具体的には、ビオトープの整備・維持管理や生物誘致環境評価システム「いきものナビ®」、建物の屋上・壁面緑化などの技術開発を通して生物多様性の保全・創出に取り組んでいます。2023年10月には、大林組技術研究所内の雑木林が、生物多様性の保全が図られている区域として「自然共生サイト」にも認定されています。

大林組は今後、TNFDの枠組みに沿って、自然資本にかかるリスクや機会の適切な評価および開示を強化するとともに、生物多様性の保全・創出を追求して、自然共生社会の実現をめざします。