大林組は、環境評価を行う国際的な非営利団体であるCDP（※1）より、「気候変動Aリスト」に3年連続で選定されました。CDPは毎年、企業の気候変動問題への対応やその戦略について調査・分析し、「A」～「D-」の8段階で評価しています。2022年は世界で283社、日本では大林組を含めた74社が、特に優れた取り組みを行っている企業としてAリストに選定されました。

大林グループは、「持続可能な社会の実現に貢献する」という企業理念に基づいて長期ビジョン「Obayashi Sustainability Vision 2050」を策定し、2040～2050年の目標の一つとして「脱炭素」を掲げています。ビジョン実現に向け、2022年度からスタートした「大林グループ中期経営計画2022」において事業戦略として「カーボンニュートラル」をビジネス機会と捉えるとともに、パリ協定に整合した新たな温室効果ガス排出削減目標（2030年度目標）を設定し、グループ全体で具体的な取り組みを進めています。

大林グループの事業活動によって排出される温室効果ガス削減の取り組みだけでなく、再生可能エネルギー発電事業などで培った経験やノウハウを最大限活用し、広く社会にグリーンエネルギー・ソリューションを提供していきます。

大林グループは、これからもサプライチェーンを含めた事業に関わるすべての人々と共に、持続可能な社会の実現、企業価値の向上をめざし、事業活動を通じたサステナビリティへの取り組みを推進してまいります。

• ※1　CDP（Carbon Disclosure Project）
  2000年に設立されたロンドンを拠点とする非営利団体。環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買企業の要請に基づき、主要国の時価総額上位企業や自治体に対し気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関する情報開示を求め、分析・評価した結果を開示、またその対策を促すことを主たる活動としている。投資家から最も信頼されている評価機関の一つ。2022年は世界の時価総額の約半分に相当する1万8,700社以上の企業がCDPを通じて情報開示している。
  CDPジャパン ウェブサイト https://japan.cdp.net/