建築物の木造化は、3階以下の低層住宅では木造率83.9%、低層非住宅建築物では15.5%であるのに対し、中高層建築物では住宅・非住宅ともに0.1%以下に留まります（※3）。公共施設をはじめ中規模建築物の建て替えや市街地再開発が進む中、これらの建築物を純木造（※4）で新築することは、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて大きく寄与します。

中規模建築物を純木造で設計するには、火災の規模や被害を抑え、避難時に建物が倒壊しないよう主要な構造部分に特別な安全性が求められます。そのため、火災時に木材が燃えてもすぐに崩れないよう、木材の表面が炭化する深さ（＝燃えしろ深さ）を計算する必要があります。この計算は、火災時倒壊防止性能検証法および避難時倒壊防止性能検証法に基づく火災継続時間の算定によって行われますが、その計算の複雑さからこれまで中規模建築物を純木造で建てる際の大きな障壁となっていました。

そこで大林組は、設計の効率化を図るためBIMと連携して燃えしろ深さを自動計算するツールSynchroMOKを開発しました。

大林組はSynchroMOKによる木造化実現性評価の効率化を通じて、建て替え需要の高まる中規模建築物に対し、純木造化の提案を推進し、カーボンニュートラルの実現に貢献してまいります。

また、自社開発の性能評価ツールとBIMパラメータとの連携をさらに強化し、設計作業の一層の効率化に向けた検討を進めてまいります。