長府浄水場は、戦後間もない1946（昭和21）年に稼働を開始し、今日まで山口県第一の人口を誇る下関市民の約8割に、水道水を供給し続けてきた。「老朽化が進む本施設の更新工事は、大部分の下関市民の日々の生活に直接関わるため、10〜20年という単位で期間をかけて慎重に検討されてきました」と語るのは、工事を任された所長 石原口だ。

石原口は長府浄水場とは深いゆかりがある。下関市の出身で、高校への通学時には電車で毎日浄水場の横を通り、もちろん浄水場から供給される水を飲んで育った。

長府浄水場の更新に関する長年にわたる議論が決着し、下関市から工事が発注され、工事に着手したのは2024年3月。本プロジェクトには、公共事業において設計から土木・建築工事、機械・電気設備工事、さらに施設維持管理までを一括して民間事業者に委託する手法DBO（Design Build Operate）方式が採用され、代表会社の神鋼環境ソリューション以下、大林組を含む4社のグループが請け負うこととなった。

リニューアル後の長府浄水場では、微生物の自然浄化作用を用いた「生物接触ろ過」が追加されるなど、夏場に発生するカビ臭の除去性能を強化。また、導水から送水までの施設・設備の耐震性能を強化するとともに、主要な浄水処理施設は3系列とし、非常時には異常のある系列を停止・分離してリスクを分散できるような災害に強い水道システムが構築される。

更新工事の完了予定は2036年。まだ長い道のりが残されているように見えるが、「工期は第5期まであり、期ごとにすべきことが細かく設定されています。第1期の完了予定は2029年9月と残り4年足らずとなり、その第1期中に浄水施設の3分の2を新設し、部分供用を開始しなくてはなりません。しかも、土木・建築工事完了後には機械・電気設備工事もあるため、私たちの担当業務に残りの期間を丸々使えるわけではないのです」と石原口。

自分たちに与えられた時間の中で、課題をいかにクリアしていくか。常にゴールまでの最短距離を模索しながら進めているという。

工期と並び、本プロジェクトの難度を上げているのは「浄水場を稼働させたまま、その敷地内で新設工事を行っていること」や「施設が住宅地に近接しているため騒音に配慮する必要がある」といったさまざまな制約である。

こうした課題の解消について、基礎工事や仮設計画を行う中で模索しているのが主任の宮宗だ。例えば、断水せずに水道管を交換するための「不断水バルブ」は、長府浄水場内の全ての電力をつかさどる「受変電設備」のすぐ隣に設置する必要があった。

受変電設備のフェンスからの離隔はわずか10cmほど。限られたスペースへの鋼矢板の打設には、無振動・無騒音の打設機械を採用した。このプロジェクト全体では約1700本もの鋼矢板の打設が必要になるため、場所に応じて先行削孔と鋼矢板圧入を使い分け、工期とコストの最適化を図っている。

また、海に近い長府浄水場は地下水位が高いため、掘削効率が悪い。そこで井戸を設置し、地下水を揚水することにより、周辺の地下水位を低下させるウェルポイント工法（※1）、スモールディープウェル工法（※2）を併用し、なるべくドライな環境を整備した。

宮宗は「基礎工事と同じで、浄水池の仮設工事でもいかに無駄なくスムーズな計画ができるかが勝負です。工期はもちろん、収益にも直結するので、現場の状況を踏まえ、関係者と密にコミュニケーションを取って進めます。仮設計画には正解が用意されていないので、技術面で社内の強力なサポートを得ながら、最適解を追い求めています」と説明する。