土壌・水対策

ニーズに応じた調査

土地調査が必要になる例(不動産取引時の土地評価、自主的な環境影響評価など)、お客様が直面する課題例(期間と費用はどのくらい?、どうすれば事業スケジュールに影響しない?)など

豊富な経験と実績を生かし、お客様のニーズに応じた調査を実施するとともに、技術的な支援を行います。

建築・土木工事と土壌汚染調査・対策を一体的に計画することで、工事工程を踏まえた行政手続きや効率的な施工計画が可能となり、工期短縮につながる場合もあります。

土壌汚染の調査と対策の流れ

汚染のおそれの把握 -地歴の調査

土地の利用状況を調査し、汚染のおそれを対象物質ごとに評価します。

資料などによる汚染のおそれの調査

土地の利用履歴、特定有害物質の使用状況、土壌または地下水の汚染の概況などの情報を入手・把握し、特定有害物質による土壌汚染のおそれを評価します。

資料調査

対象地の利用状況に関する既存資料(登記簿謄本、航空写真、住宅地図、地形図など)を入手し、その内容を把握します。

航空写真、住宅地図、登記簿謄本、その他資料
聴取調査

操業関係者からの聴き取りにより、有害物質の取り扱い状況を確認します。また、資料調査の内容を確認します。

現地調査

現地を訪れ、調査範囲を確定します。また、資料調査と聴取調査の内容を確認します。

汚染のおそれの分類

資料などによる汚染のおそれの評価結果をもとに、土壌汚染が存在するおそれに応じて対象物質ごとに、「おそれがないと認められる土地」、「おそれが少ないと認められる土地」「おそれが比較的多いと認められる土地」の3つに分類します。

汚染のおそれ分類図

汚染の有無の把握 -表層土壌の調査

汚染のおそれの分類に応じて、法規などに示された方法により試料採取・分析し、調査・評価します。

土壌ガスの調査

第一種特定有害物質(揮発性有機化合物)を対象とします。揮発しやすいため、土壌中のガスを採取して分析します。土壌ガス中から特定有害物質が検出された場合は、ボーリング調査を行います。

表層土壌調査

第二種特定有害物質(重金属など)、第三種特定有害物質(農薬など)を対象とします。表層土壌を採取して土壌溶出量や土壌含有量を分析します。

汚染の範囲の確定( 深度方向の調査) -詳細調査

ボーリング調査を行い、汚染の深さ方向の分布を把握します。

  • 自走式ボーリングマシン
  • 打撃式簡易ボーリング
  • ボーリングコア
  • 大林組 広域地盤情報活用システム

調査結果の評価

これまでの実績と経験を活かして、調査結果を適切に評価いたします。必要に応じて浄化予測解析や物質移行解析なども行います。

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