GRI対照表

GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダードを参照する形で、情報開示を行っています。

サステナビリティ関連の情報は、GRIスタンダード2016と、一部のシリーズにおいては2020年12月時点での最新版を参照して掲載しています。

一般開示項目

GRI102:一般開示事項
1 組織のプロフィール
102-1 組織の名称 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 事業
ソリューション/テクノロジー
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 事業所一覧
102-5 所有形態および法人格 会社概要
102-6 参入市場 事業
事業所一覧
「有価証券報告書」P32 (6)【大株主の状況】
102-7 組織の規模 会社概要
事業所一覧
「有価証券報告書」P32 (6)【大株主の状況】
「有価証券報告書」P71 1【連結財務諸表等】
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 ESGデータブック(人材)
102-9 サプライチェーン 調達先との信頼関係の強化
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化
102-11 予防原則または予防的アプローチ 基本的な考え方
リスクマネジメント
102-12 外部イニシアティブ ESG課題(マテリアリティ)
参考ガイドライン
社会とのつながり
英国現代奴隷法への対応
102-13 団体の会員資格 社会とのつながり
2 戦略
102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 リスク評価
建築事業
土木事業
開発事業
新領域事業
気候関連の情報開示(TCFD提言に基づく開示)
「中期経営計画2017」事業戦略(p14~p18)
3 倫理と誠実性
102-16 価値感、理念、行動基準・規範 大林組基本理念
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コンプライアンスの徹底
大林グループ企業倫理相談・通報制度
4 ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 基本的な考え方
経営体制
102-19 権限移譲 基本的な考え方
経営体制
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 基本的な考え方
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 基本的な考え方
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 経営体制
「有価証券報告書」P43 (2)【役員の状況】
「大林組コーポレートガバナンス報告書」P5 【取締役関係】
102-23 最高ガバナンス機関の議長 「大林組コーポレートガバナンス報告書」P5 【取締役関係】
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 推薦委員会、報酬委員会
「大林組コーポレートガバナンス報告書」P2 【3-1 情報開示の充実】(4)取締役会が経営陣幹部の選解任と取締役・監査役候補の指名を行うに当たっての方針と手続
「有価証券報告書」P42⑦取締役の選任の決議要件
102-25 利益相反 「有価証券報告書」P32 (6)【大株主の状況】
「有価証券報告書」P113(関連当事者情報)
「大林組コーポレートガバナンス報告書」P1【1-7関連当事者間の取引】
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 基本的な考え方
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 取締役・監査役のトレーニング
「企業倫理確立に向けた具体策」の導入、実践、検証、改善(P→D→C→A)
「大林組コーポレートガバナンス報告書」P3【4-14② 取締役・監査役のトレーニング】
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 取締役会の実効性評価
「大林組コーポレートガバナンス報告書」P3 【4-11③ 取締役会・監査役会の実効性確保のための前提条件】
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント 基本的な考え方
リスク管理体制
品質管理体制
「OBAYASHI コーポレートレポート2021」P47 品質管理体制
環境マネジメント
労働安全衛生マネジメントシステム
気候関連の情報開示(TCFD提言に基づく開示)
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 経営体制
リスク評価
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー 基本的な考え方
経営体制
リスク評価
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 基本的な考え方
102-33 重大な懸念事項の伝達 リスク管理体制
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 企業倫理の徹底
102-35 報酬方針 報酬額の決定方針
「有価証券報告書」P54 (4)【役員の報酬等】
102-36 報酬の決定プロセス 報酬額の決定方針
「有価証券報告書」P54 (4)【役員の報酬等】
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 報酬額の決定方針
「有価証券報告書」P54 (4)【役員の報酬等】
102-38 年間報酬総額の比率 非開示
102-39 年間報酬総額比率の増加率 非開示
5 ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーとの関わり
102-41 団体交渉協定 労使の取り組み
102-42 ステークホルダーの特定および選定 ステークホルダーとの関わり
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホルダーとの関わり
102-44 提起された重要な項目および懸念 株主・投資家情報>2022年3月期 第2四半期決算説明会(電話会議)における説明要旨と主な質疑応答を掲載しました
6 報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 「有価証券報告書」P7 4【関係会社の状況】
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 参考ガイドライン
ESG課題(マテリアリティ)
「OBAYASHIコーポレートレポート2021」P4 編集方針
102-47 マテリアルな項目のリスト ESG課題(マテリアリティ)
102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 該当なし
102-50 報告期間 「OBAYASHI コーポレートレポート2021」P4 編集方針
102-51 前回発行した報告書の日付 コーポレートレポート
102-52 報告サイクル 「OBAYASHI コーポレートレポート2021」P4 編集方針
102-53 報告書に関する質問の窓口 サステナビリティについてのお問い合わせ
「OBAYASHI コーポレートレポート2021」 裏表紙
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 参考ガイドライン
「OBAYASHI コーポレートレポート2021」P4 編集方針
102-55 GRI内容索引 GRI対照表
102-56 外部保証 環境情報検証報告書

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経済

GRI201:経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値 「有価証券報告書」P71 1【連結財務諸表等】
「OBAYASHI コーポレートレポート2021」P83 連結財務サマリー
ESGデータブック(社会貢献)
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 気候関連の情報開示(TCFD提言に基づく開示)
大林グループへのインパクト・アクションプランおよびKPI
リスク評価
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 「有価証券報告書」P103(退職給付関係)
201-4 政府から受けた資金援助 非開示
GRI202:地域社会での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) 該当なし
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 非開示
GRI203:間接的な経済的インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス 大林組の災害への取り組み
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 建築事業
土木事業
開発事業
新領域事業
GRI204:調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 非開示
GRI205:腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 企業倫理の徹底
大林グループ贈賄防止プログラム
独占禁止法遵守プログラム
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 企業倫理の徹底
大林グループ贈賄防止プログラム
独占禁止法遵守プログラム
ESGデータブック(ガバナンス)
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 コンプライアンスの徹底
通報事例
GRI206:反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 コンプライアンスの徹底
GRI207:税と政府支払
207-1 税へのアプローチ 大林グループ税務方針
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント 大林グループ税務方針
リスク評価
「有価証券報告書」P145 独立監査法人の監査報告書及び内部統制報告書
207-3 ステークホルダーエンゲージメントと税に関する懸念事項の管理 大林グループ税務方針
207-4 国別の報告 「有価証券報告書」P5 3【事業の内容】
「有価証券報告書」P7 4【関係会社の状況】
「有価証券報告書」P71 1【連結財務諸表等】

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環境

GRI303:水と廃水
303-1 共有資源としての水との相互作用 水辺
ESGデータブック(水道水使用量(単体))
自然と、つくる。大林組のグリーンインフラ
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント 法令に遵守しています。
303-3 リサイクル・リユースした水 ESGデータブック(水道水使用量(単体))
ESGデータブック(環境保全効果)
303-4 排水
303-5 水消費 ESGデータブック(水道水使用量(単体))
ESGデータブック(環境保全効果)
GRI304:生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 生物多様性の保全
自然と、つくる。大林組のグリーンインフラ
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト 生物多様性の保全
自然と、つくる。大林組のグリーンインフラ
304-3 生息地の保護・復元 生物多様性の保全
自然と、つくる。大林組のグリーンインフラ
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 生物多様性の保全
自然と、つくる。大林組のグリーンインフラ
GRI305:大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) ESGデータブック(環境保全効果)
ESGデータブック(マテリアルフロー)
ESGデータブック(環境会計算出基準・原単位(2020年度環境保全効果算出原単位))
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) ESGデータブック(環境保全効果)
ESGデータブック(マテリアルフロー)
ESGデータブック(環境会計算出基準・原単位(2020年度環境保全効果算出原単位))
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) ESGデータブック(環境保全効果)
ESGデータブック(マテリアルフロー)
ESGデータブック(環境会計算出基準・原単位(2020年度環境保全効果算出原単位))
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 ESGデータブック(脱炭素)
ESGデータブック(環境会計算出基準・原単位 (2020年度環境保全効果算出原単位))
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 ESGデータブック(脱炭素)
ESGデータブック(環境保全効果)
ESGデータブック(環境会計算出基準・原単位(2020年度環境保全効果算出原単位))
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 ESGデータブック(化学物質管理)
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 ESGデータブック(環境保全効果)
ESGデータブック(環境会計算出基準・原単位(2020年度環境保全効果算出原単位))
GRI306:排水および廃棄物
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 建設廃棄物対策
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 建設廃棄物対策
306-3 重大な漏出 ESGデータブック(資源循環)
ESGデータブック(マテリアルフロー)
306-4 有害廃棄物の輸送 ESGデータブック(資源循環)
ESGデータブック(マテリアルフロー)
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 ESGデータブック(資源循環)
ESGデータブック(マテリアルフロー)
GRI308:サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー CSR調達の推進
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 CSR調達の推進
サプライチェーンの取り組み

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社会

GRI401:雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職 ESGデータブック(人材)
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 ワーク・ライフ・バランスの推進
採用情報(福利厚生)
採用情報(募集要項)
401-3 育児休暇 ESGデータブック(ワーク・ライフ・バランス)
GRI402:労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 非開示
GRI403:労働安全衛生
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 労働安全衛生マネジメントシステム
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 労働安全衛生マネジメントシステム
人権の尊重
403-3 労働衛生サービス 労働安全衛生マネジメントシステム
労働災害の防止に向けた取り組み
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 労働安全衛生マネジメントシステム
労使の取り組み
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 労働災害の防止に向けた取り組み
協力会社への安全衛生教育支援
403-6 労働者の健康増進 心とからだの健康づくりの推進
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 労働安全衛生マネジメントシステム
労働災害の防止に向けた取り組み
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 労働安全衛生マネジメントシステム
403-9 労働関連の傷害 ESGデータブック(安全衛生)
ESGデータブック(ワーク・ライフ・バランス)
労働災害の防止に向けた取り組み
403-10 労働関連の疾病・体調不良 心とからだの健康づくりの推進
GRI404:研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 ESGデータブック(人材教育)
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材の育成
ダイバーシティ&インクルージョンの推進
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 該当なし
GRI405:ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ESGデータブック(人材)
405-2 基本給と報酬総額の男女比 非開示
GRI406:被差別
406-1 差別事例と実施した救済措置 該当なし
GRI407:結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 該当なし
GRI408:児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当なし
GRI409:強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当なし
GRI410:保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 該当なし
GRI411:先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし
GRI412:人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 人権デュー・デリジェンスの実施
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 ESGデータブック(人権)
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
GRI413:地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 社会との良好な関係の構築(社会貢献)
環境に配慮した社会づくり(環境)
ステークホルダーとの関わり
お問い合わせ
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
GRI414:サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー CSR調達の推進
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 CSR調達の推進
大林組林友会
GRI415:公共政策
415-1 政治献金 非開示
GRI416:顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 品質管理体制
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 該当なし
GRI417:マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当なし
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当なし
GRI418:顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当なし
GRI419:社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反 該当なし

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