- 令和6年能登半島地震の被害によりお亡くなりになられた方々に謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された方々に心よりお見舞い申し上げます。
大林グループは総力を挙げて被災地の復旧・復興に尽力してまいります。
NEWS
- 会社情報 2025年版カレンダー「CITYSCAPES -Still Life-」を発行しました
- 株主・投資家情報 2025年3月期 第2四半期(中間期)決算説明会における説明要旨と主な質疑応答
- 更新情報 プロジェクト最前線 阪急電鉄京都線・千里線と淡路駅の高架化に挑む
- 会社情報 佐藤健さん出演の大林組の新TVCMが公開、つくるを拓く「継承」篇
- サステナビリティ ドイツ・ICONIC AWARDS 2024でJR長崎駅ビルが受賞
- プレスリリース 建物計画の初期段階でCO2排出量削減効果とコストを比較検証できる「カーボンデザイナー E-CO BUILDER™」を開発
- プレスリリース 建物計画の初期段階でCO2排出量削減効果とコストを比較検証できる「カーボンデザイナー E-CO BUILDER™」を開発
- プレスリリース 都市型データセンターの開発、運用を目的とした新会社を設立
- プレスリリース 大林組とKDDIスマートドローン、石川県輪島市の国道啓開工事で自動充電ポート付きドローンの遠隔運航で作業効率化を実現
- プレスリリース タイ・バンコクで開発した大型賃貸オフィスビル「O-NES TOWER」 タイ国内で2例目のWELL・LEED両認証取得
- プレスリリース 仏 資源循環データプラットフォーム「myUpcyclea」を活用し、建設資材の循環利用推進に向けた取り組みを開始
- プレスリリース 長さ3m CLTの屋外暴露試験に着手
- 株主・投資家情報 2025年3月期 第2四半期(中間期)決算説明会における説明要旨と主な質疑応答
- 株主・投資家情報 2025年3月期 第2四半期(中間期)決算説明会プレゼンテーション資料(説明付)
- 株主・投資家情報 半期報告書-第121期(2024/04/01-2025/03/31)
- 株主・投資家情報 データセンター事業の子会社への簡易吸収分割に関するお知らせ
- 株主・投資家情報 2025年3月期 第2四半期(中間期)決算説明会プレゼンテーション資料
- 株主・投資家情報 2025年3月期 第2四半期(中間期)決算参考資料
- サステナビリティ ドイツ・ICONIC AWARDS 2024でJR長崎駅ビルが受賞
- サステナビリティ 大林組は協力会社優良自主管理表彰制度を新設し、表彰式を開催
- 更新情報 大林組、カーボンニュートラルのスペシャルサイトを公開
- プレスリリース タイ・バンコクで開発した大型賃貸オフィスビル「O-NES TOWER」 タイ国内で2例目のWELL・LEED両認証取得
- サステナビリティ 東京都の小中学校教員の民間企業研修を実施
- サステナビリティ 2024年度グッドデザイン賞を受賞しました
大林グループのトピックをご紹介します
Pickup
おすすめコンテンツをご紹介します
さまざまな角度から大林グループの取り組みをご紹介します
Business
大林グループの事業をご紹介します
-
国内建設事業(建築) 時代や文化のシンボルとなる数多くのプロジェクトを手がけています。顧客や社会のさまざまなニーズに対応したオフィス、マンション、商業施設、工場、病院や学校など、あらゆる建築物を提供します。
-
国内建設事業(土木) 生活に必要不可欠なインフラの建設を通じて、より安全・安心かつ豊かな社会の実現に貢献します。トンネル、橋梁、ダム、河川、都市土木、鉄道や高速道路などさまざまな土木建造物を手がけています。
-
海外建設事業 各国のさまざまな建造物や社会インフラの建設を通じ、現地の人々の生活を支えています。東南アジア、北米、オセアニアにおいて、地域に根差したグループ会社を中心に建築・土木事業を展開しています。
-
エンジニアリング事業 専門的な技術分野での高い技術力・ノウハウを基盤とするエンジニアリングと、総合建設業の強みを融合させることで、社会的な課題を総合的に解決し、新たな付加価値として「建てる+α」を提供します。
-
開発事業 都心部を中心に優良賃貸不動産の開発・保有を継続するとともに、私募ファンドの活用による機動的なキャピタルゲインの獲得とビル運営管理モデルを構築します。
-
グリーンエネルギー事業 2050年のカーボンニュートラルに向けて再生可能エネルギーによる発電事業を推進するほか、国内外でカーボンフリーなグリーン水素の社会実装をめざしたサプライチェーン構築実証事業に取り組んでいます。
-
新領域ビジネス 社会課題の解決に向けて大林グループの持つコア技術を活用し成長市場に展開するとともに、PPP・コンセッションへの取り組みも強化します。