大林組100年史

昭和初期の深刻な不況は6年（1931）を底とし、満州事変以後は軍需景気、積極財政によって不況を脱出したが、産業界をはじめ社会一般に軍事的色彩が濃くなっていった。人絹糸、スフ綿など繊維業界に伸長がみられるほか、この時期には鉄鋼、金属、硫安、電気など時流を反映する重化学工業が著しく伸展した。

五大製鉄会社の合同による日本製鐵（9年）、三菱造船と三菱航空機の合併による三菱重工業（同年）の発足、理研重工業の設立、日産コンツェルンによる大阪鉄工所の吸収など重化学企業の規模拡大も相次いだ。

7年から11年にかけて、わが国の工業生産は急速に伸びたが、なかでも重化学工業の伸長が目立ち、ようやく重化学工業の時代を迎えようとしていた。戦後わが国の経済成長の牽引力となる基礎は、この時代につくられたのである。

こうした状況は建設業の繁忙をもたらし、当社の株式配当も7年の年7分を、9年には1割に回復することができたが、一方ではインフレーションによる資材、ことに鋼材の値上がりや労務費の高騰には少なからず悩まされた。

当社はこの時期、化学繊維を中心に繊維諸工場、日本電気第8、第10工場、東洋高圧工業本工場のほか、日本電力黒部川第2発電所第1工区（小屋平堰堤）、関西共同火力尼崎第1、中国合同電気三蟠、東京電燈鶴見の各発電所工事等を施工した。

これら産業施設のほか、軍関係工事、ビル建築、地下鉄工事等に携わったが、このころの特異なものに帝室博物館（現・東京国立博物館）本館工事がある。同館は7年末に着工、12年11月の竣工までに5年の歳月を費やした。設計は懸賞募集により渡辺　仁氏の作品が採用されたが、募集規定に「日本趣味ヲ基調トスル東洋式トスルコト」とあり、この時代を反映した民族主義的色彩の強いものである。中2階を含む地下2階、地上2階の鉄骨鉄筋コンクリート造で、主として1階は彫刻、工芸、2階は絵画などの陳列に充てられている。延床面積は6,500坪余（2万1,500㎡）で、内装は壮麗を極めた。工事主任は佐野源次郎であった。

11年には2.26事件が起き、日独防共協定が結ばれるなど、国情は軍部中心のファシズムに傾き、非常時が喧伝され、高度国防国家建設が目指された。当社受注工事もしだいに時局を反映したものが多くなっていったのも当然の成行きであった。

11年以降、16年の太平洋戦争突入までの間、受注工事は重化学工業や、あらゆる産業の動力源である電力関係の比重が高かった。11年には三菱重工業横浜船渠工場、同東京および玉川機器製作所、川崎造船所各務原飛行機工場、日本電気三田工場のほか、東北振興電力蓬萊、東京電燈信濃川、日本電力黒部川第3などの発電所建設を請け負った。そのうち東京電燈（14年、日本発送電会社に統合）の信濃川発電所新設工事は、当時としては最大のもので、豪雪地帯であることや重機械のなかったことなどから、完成までに5年余を要する難工事であった。

12年になると日中戦争勃発の事態から諸統制法令が相次いで公布され、戦時色も一層強まった。鋼材使用制限をはじめ各種の統制、配給制は、建設業の企業活動を窮屈なものにしたが、工事も軍事施設や軍需産業部門に限られてきた。そのなかで当社が13年7月に竣工した京都競馬倶楽部は、不要不急事業最後の建造物というべきものであった。

このころの業界を最も悩ませたのは労働力の不足であった。雇入れの制限を受けたばかりか、召集、徴用で従業員は漸減した。当社の在籍者は大正8年に役員、社員、准社員を含め284名であったものが、昭和12年には1,337名に達していた。その間の休職者（主として病気による）は年間10名ないし20名であったが、13年には総数1,420名に対し88名の休職者を出した。14年には1,539名に対し140名、15年には1,718名に対し230名と毎年急増しているが、そのほとんどは応召、応徴によるものであった。

それにもかかわらず、建設工事は国の至上命令であり、業者はいずれも困難に耐え、この要請に応えた。

当社では14年に日本製鋼所室蘭製作所、日本製鐵広畑製鋼工場、同朝鮮清津工場、台湾電力円山発電所、華北東亜煙草青島工場その他、日本内地のみならず朝鮮、台湾、中国にも及んで受注した。また15年にも日本鋼管大阪工場、三菱電機大阪工場、神戸製鋼所本事務所・同各工場、住友金属工業和歌山工場、華北塘沽港函船渠および岸壁その他を受注した。

この間15年3月、国鉄の大阪駅本屋が竣工した。これは13年7月受注し、当初の計画では6階建であったが、時局の緊迫により工事を3階までで打ち切って、一応完成としたもので、すでに6階まで組立てを終わっていた鉄骨は解体し、軍需用に転用された。

軍事施設、軍需産業を中心に建設業界は多忙であったが、11～15年の主要業者10社の平均年間工事施工高は左表のとおりで、当社が第1位を占めた。

戦時体制下にあっては国力のすべてが戦争目的に投入され、建設業でも前記のように重化学工業中心の施工となっていった。このほか直接の軍関係工事も内外にわたって数多く施工されたのはいうまでもなく、建設業者には限りなき協力が要請された。

当社もまた大手業者の一つとして、全力を挙げてこれに応え、国の内外において軍関係工事に繁忙であった。それとともに多くの尊い生命の犠牲も払い、幾多の辛酸をなめたのも事実である。

工事は飛行場建設、兵舎その他の基地建設、防空壕、地下壕等多岐にわたり、性質上、緊急性を帯びるため、日数を限られて短期に強行せねばならぬものが多かった。

当社第8期（昭和15年10月1日～16年3月31日）の営業報告書は軍関係工事については次のとおり簡略に触れ、時局に対する心構えを述べてしめくくっている。

「高度国防国家建設ノ為経済ノ各部門ニ亘リ新体制樹立セラレ事業運営上幾多ノ変革ヲ見タリ

土木建築業界ニ在リテハ敍上ノ情勢ニ依リ軍関係諸施設並ニ緊急生産拡充方面ニ於テ引続キ繁忙ヲ呈シタルモ人的及物的資材ノ不足ハ依然トシテ緩和セラルルニ至ラズ、経営上種々ノ困難ニ逢着シタリ

当組ハ……幾多ノ軍事施設ヲ始メトシ航空機、機器、化学、金属、発電、交通等ノ工事ヲ内地、朝鮮、台湾、北中支ノ各地ニ亘リテ受託シ……

今ヤ東亜新秩序建設ノ国是遂行ニ当リ我等土木建築ニ業ヲ奉ズル者ノ責務愈重大ナルヲ思ヒ戮力協心職域奉公ヲ完ウセンコトヲ期スル次第ナリ」

しかし、軍工事は秘密保持のため工事名も符号番号で呼ばれ、その記録はほとんど残されていないのが実情である。

昭和10年11月1日～11年10月31日（第18期）の営業期においては、前記のように業務も繁忙を加え、業績もあがったため、3分増配して年1割3分の配当を行った。

このような工事量増加と物価騰貴とが相まって資金需要が旺盛となり、建設業界でも増資する企業が相次いだ。当社も資本（当時の払込済資本金500万円）の倍増を計画し、その方法を合併増資によることとして、昭和11年（1936）末、資本金10万円の株式会社第二大林組を設立した。そして翌12年3月、これまでの株式会社大林組を第二大林組に吸収合併し、資本金を1,010万円に増加し、商号を株式会社大林組とした。役員は次のとおりである。

社長＝大林義雄、専務取締役＝白杉亀造、常務取締役＝植村克己、鈴木　甫、近藤博夫、中村寅之助、取締役＝本田　登、高橋誠一、石田信夫、久保彌太郎、宇高有耳、監査役＝大林亀松、小原孝平、妹尾一夫

新しく発足した当社は内外多忙のうちに、良好な営業成績をあげていった。戦時体制下に入って、政府、自治体等の事業の繰延べ、一般市街地建築、非軍需産業部門における諸計画の延期あるいは中止の影響は大きかったが、重化学工業や繊維工業が国策の支持を得て、設備投資を続けたからである。

15年は皇紀（日本独自の紀元）2600年に当たり、国民の志気高揚のため全国で盛大な記念行事が行われた。同年11月、その記念祝典を機に、陸海軍に軍用機「大林組号」7機を献納した。また大蔵省による金の強制買い上げに先立ち13年8月、金の献納を行った。この献納には明治42年のものをはじめ、各施工先から贈与された金杯、金トロフィーなどが含まれ合計53点にのぼった。これを献納するに際しては、それぞれの施工先の了承を求めるとともに、全部を写真に撮影し『洪恵録』と名付けた図録に収め、施工先に贈った。

また、15年6月、大林芳五郎伝編纂会により『大林芳五郎伝』が刊行された。

翌16年は、大林芳五郎創業の明治25年から数え、50年目に当たった。これを記念し、5月18日、大林家墓所において墓前祭、生國魂神社において神前祭、大阪府実業会館において慰霊祭を挙行した。これら行事には大林家一族をはじめ、役員、支店・出張所などの代表者、関係会社代表らが参列し、慰霊祭では伊藤哲郎、大林賢四郎、岡　胤信の胸像除幕式が行われた。また、中央公会堂では永年勤続者の表彰と記念式、祝宴が開かれ、翌19日には下請負人関係に感謝状を贈り、祝宴を催した。さらに『創業五十年記念帖』と題し、代表的工事の竣工写真を収録した写真集を発行して関係先に贈り、従業員には男子に木杯と国民服乙号1着を、女子は木杯と白生地1反を贈与した。

このほか記念事業として医療補助金、奨学金の制度を設け、大林組共済会｛注｝を通じて実施することとなった。また、この年11月、大正期の株式会社創立のときに設けた社員援護会を解散して、新たに柏葉会を設立した。柏葉会は社員援護会が保有する当社株式を引き継ぎ、勤続表彰を受けた社員に株式の一部を贈り、社員の福祉増進を図ってきた。その後社会情勢の変化に伴い、現在では株式の運用収益で勤続表彰者に記念品を贈呈するなどの事業を行っている。

この創業50年を機として、翌6月、白杉嘉明三は専務取締役を、植村克己は常務取締役を辞任して第一線を退き、ともに相談役となり、中村寅之助が専務取締役に就任した。

注　大林組共済会：同会は昭和6年10月発足し、役員および従業員を会員として構成され、会員の共済によってその福祉の増進と会員相互の親善を図ることを目的としている。現在行っている主たる事業は、会員の慶弔に関する寄贈、罹災・傷病見舞、入院医療費の補助、臨時に必要とする資金の貸付、保養所の経営等である。創業50年のときに設けられた奨学金制度は57年8月廃止された。