大林組100年史

終戦から朝鮮戦争に至る4年間は、一部の進駐軍工事や工場関係を除き、ほとんどの工事は木造を主とした応急建築であった。また、建設技術の進歩は戦争によって中断され、著しい立ち遅れをみせていた。それが米軍の指導で機械化施工を経験して大きな刺激を受け、これを機としてわが国建設業界は、技術面でも再出発することとなった。

当社が技術研究部門を設けたのは、昭和23年（1948）6月の研究部設置に始まるが、すでにその前年、本店設計部設計第三課がこの種の仕事を担当していた。戦後の復旧工事に多用された木造建築の設計と施工のため、『木構造断面表』を作成したのもその一つで、これらの作業は新設された研究部に引き継がれた。研究部長は設計部長小田島兵吉が兼務し、研究部では材料、工法に関する調査、研究、開発や外国文献の紹介、技術資料の作成などのほか、学会および大学との連絡にも当たった。

当時の若手技術者は、在学中は学徒動員などで学習時間が少なく、復員した技術者も長い軍隊生活で実務から離れていたので技術的な基礎知識の再整理・再教育が必要であった。そこで、コンクリート工事の再開に備え、まず『コンクリート工事施工テキスト』、『型枠施工要領』等のパンフレットを作製し、職員教育の資料とした。

研究部は26年3月、機構改革によって研究室に改組され、技術に関する調査、研究、審議、立案等を同室が所管することになった。また32年3月には、東京支店内に分室を置き、本店研究室長には菅田豊重、東京分室長には永井久雄が任命された。その後さらに拡大して、40年12月、東京都清瀬に技術研究所を開設したが、これについては別に述べる。

研究部の時代、研究室の時代を通じ、この部門があげた成果は数多いが、その一つに電気比抵抗による地盤探査法（電探）の実用化がある。また25年5月、社内に技術改善委員会が発足し、翌26年8月から、技術の向上、改善を中心に検討する工事主任会議も常設され、『建設技術資料』『工事時報』などが刊行されるようになった。

後述するように技術や工法の革新、新材料の開発等が行われるにつれて研究室の任務はいよいよ重大となった。新材料の性質解明や、施工上の適応性について、関係各部門の要請に応えねばならなかったからである。そのため、本店付近の石町ガレージを改造し、200tのアムスラー試験機を設置して実験室とし、コンクリートの配合テストをはじめ、混和剤、セメント、接着剤などの材質試験や強度試験などを行った。現場から依頼されてくるコンクリートの強度試験が多かったが、これはその後自社試験が公式に認められなくなるまで続いた。当社が開発し事業化したゴムラテックス混和セメント防水接着剤「セマルテックス」の基礎実験が行われたのもこの実験室である。

朝鮮戦争に続く約5年間は、建設技術の面において、戦時中の空白を挽回して戦前の水準に復帰し、昭和30年（1955）以降に本格化する各種技術の下地が形成された時期であった。

沖縄工事に触発された施工の機械化は、まず土木工事の面から始まり、次いで建築工事に及んだ。

重機械類は、初めのうちは特別調達庁が保有する米軍の払下げ品や、建設省など官庁が購入したものを貸与され、直轄工事で使用していたが、やがて業者自身が保有するようになった。ダムの建設が盛んになるに伴い、インパクトクラッシャー、削岩機（デタッチブルビット）、大型ショベルダンプ等の輸入や製作が行われるようになってきた。コンクリートフィニッシャー、被牽引タイヤローラーが用いられるようになったのも、道路工事の大型化、近代化に歩調を合わせるものであった。

当社の25年3月決算における工事機械保有高は取得価格で2,311万円にすぎなかったが、技術革新の進展に伴い大型機械が相次いで導入された。これらの新鋭重機械類の購入によって、5年後の30年9月決算における機械保有高は取得価格で9億785万円に達している。

経済の復興とともにビル建築工事も活発化し、地下工事では鋼製切梁も使用され始め、ブルドーザー、パワーショベル、ドラグラインなどが導入された。28年のＮＨＫ東京放送会館新館工事では、さらにベルトコンベヤー、バケットコンベヤー等も使用され、同年着工した東京駅八重洲本屋・鉄道会館工事では、当時ダム工事に使われ始めていた全自動バッチャープラントが採用され、コンクリート工事の管理面が著しく向上した。

日本における土質工学が新しい展開をみせたのもこの時期からで、地盤調査や土質改良の技術も進歩し、電気探査法、不撹乱試料のサンプリング法、標準貫入試験などが実用化され、サンドドレーン工法が紹介された（26年）。ウエルポイント、ジーメンスウエル工法などの新しい水替え工法が実用化され、排水用ポンプが改良されたのもこの当時で、地下工事の様相は大きく変貌した。

基礎工法としては、サンドドレーン工法に次いで既成杭打込みにジェットドリフター工法、30年にデルマーグ社のディーゼルハンマー杭打機が導入された。構造技術の面では、プレストレストコンクリート（ＰＣ）の実用化がある。26年、ＰＣ枕木が鉄道で試用され、ＰＣ道路橋、ＰＣ鉄道橋も施工されるようになった。いずれもプレテンション方式をとっているが、28年にはポストテンション方式が実用化された。

現場練りコンクリートが生コンクリートに置き換えられるという画期的現象が起こったのも、この時代であった。当社が生コンクリートを最初に用いたのは、27年の東京の帝国（のち三井）銀行阿佐ケ谷支店工事である。アメリカの道路工事などに使用されていたＡＥコンクリートが建築工事にも使われるようになり、29年8月には、防衛庁庁舎の新築工事に天然の軽量骨材を用いたコンクリートを試用した。電気的な方法を利用するコンクリートの非破壊試験法も紹介された。

わが国の業者がベニヤ型枠の存在を知ったのは沖縄工事に際してであるが、当社が初めて試みたのは25年12月、大阪中央放送局堺放送所新築のときである。防衛庁庁舎工事では、サッシュ先付けの大型パネル工法を用い、東京駅八重洲本屋・鉄道会館やマミヤ光機の工事などではメタルフォームを試用した。28年11月、大阪市安治川サイロ工事に採用した滑動型枠（スライディングフォーム）は、広く業界の注目を集めた。コンクリート地肌の美を強調するコンクリート打放し工法が流行し始めたのもこの当時からである。これはコンクリートの品質や型枠の精度の向上に資することが多く、当社では社内技術者のために『打放しコンクリート施工指針』を刊行した。

体育館や紡績工場がシェル構造、無窓建築を採用する傾向も増加した。当社では28年10月、シェル構造の松山体育館（愛媛県民館）を施工し、初めて鉄筋のガス圧接工法を採用した。また、このころからいわゆるカーテンウォール工法が採用され始めた。同時に、ビルの冷暖房設備が一般化し、その結果、熱線吸収ガラスの使用、ドリゾールその他の断熱材料の利用など、建築物の質的充実が促進された。塗料、防水、接着用として、また内装材として、高分子系材料も開発された。

30年に開発された軽量型鋼は、断面効率がよいこと、取扱いが簡便であることなどの利点から、木材に代わる材料として急速に普及し、異形鉄筋の製造も始まった。

25年に大林社長は戦後の技術革新、機械化工法の実情を視察するためアメリカに出張し、その導入と実用化の意思を強くしたが、それがこうした当社の工法近代化、重機械装備につながった。

さらに29年には平田昌三を土木工事視察のため欧米に出張させたほか、同年取締役研究室長（設計部長兼務）小田島兵吉は、日に日に進む技術革新に備えるため、東京支店設計部の富田哲輔を伴い、設計業務の視察に欧米に赴いた。こうして、先進技術に学び、かつこれを取り入れて、当社の技術革新の基礎がつくられていったのである。